総世帯視聴率。 視聴率

『テレビ調査白書2016』発刊 2016年のテレビ視聴(総世帯視聴率)、テレビ広告の動向まとまる

総世帯視聴率

テレビ視聴が大きく変化する ビデオリサーチの発表によると、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、関東地区のHUT(総世帯視聴率。 全調査世帯中テレビを視聴していた世帯の割合)が昨年同時期に比べて顕著に増加しているという。 特に3月28・29日の土・日曜以降は平均5%近い上昇を見せており、平日でも45%超、日曜には50%を超えている。 個人では10代男女や20~34歳、35~49歳の男性の視聴が増えており、4月13~19日の週では前年比150%を超えた。 相対的に報道・情報番組への注目が高いとはいえ、すべての番組の数字が底上げされているのは間違いない。 思うような番組づくりができない中で、そうした視聴者たちの期待に応えるべく取り組んでいる制作者の皆さんたちにエールを送りたい。 そんな中での世帯視聴率ベストテン。 コロナ禍の影響が色濃いドラマ、スポーツの不調もあり、総合ベストテン中9本をバラエティー番組が占めているが、ベストテンはすべて15%超とおしなべて数字が高い。 首位はおなじみ「ポツンと一軒家」。 3月に更新したばかりの自己ベストをまたまた更新して22. 9%の自己最高記録で堂々の総合首位である。 2位は連続テレビ小説「エール」。 3位にはこのところすっかり上位常連の「サンデー・ジャポン」がつけた。 ドラマ部門では、まだ新作を放送できている「麒麟がくる」「特捜9 season3」「警視庁・捜査一課長2020」が好成績を残しているが、早晩リピート等に切り替わらざるを得ないだろう。 岡江久美子さん追悼として放送された5位の「終着駅シリーズ~雪の螢」は、今年1月に放送されたシリーズ最新作で、彼女の最後の出演作品。 映画部門首位の「美女と野獣」は1991年製作のディズニーのアニメ版。 6%の好視聴率であった。 部門2位の「ワイルド・スピード SKY MISSION」も9. 1%と善戦した。 東京ニュース通信社にて「TVガイド」「TV Bros. 」編集長ほかを歴任。 現在株式会社ニュース企画代表。 好きな言葉は博覧強記。 テレビ視聴率ランキング とは? 正式なデータ名称は「関東地区・世帯視聴率」と言い、ビデオリサーチ社が実施する統計理論に基づいた標本調査によって集計された視聴率データです。 インターネットTVガイドでは月曜日から日曜日までの7日間、東京都(島部除く)、神奈川県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、静岡県(熱海市・伊東市)の無作為(ランダム)に選ばれた600世帯を対象に調査されたデータを「総合」「ドラマ」「映画」「音楽」「スポーツ」「アニメ/特撮」「バラエティ」の7ジャンルに分け、ランキング形式で掲載しています。 より詳しい視聴率調査については、こちらから。

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掛率とGRP

総世帯視聴率

「ちゃんと視聴率を分析しておけよ!」という上司からの業務命令が、業界(広告主、代理店、放送局)で以前より数多く発せられているようです。 中でも、特に我がVR社とiNEX上のRV-TV(視聴率分析)メニュー契約を結んで頂いた企業においては、日常茶飯事ではないかと考えております。 たとえば、関東地区ではある番組の番組平均世帯視聴率について、数値としては同じようなスコアが続いたとしても、見ている人が違っていたり視聴分数に変化があったりすることも、RV-TVを利用することにより毎週速やかに分かることになりました。 "家族合意""テレビ視聴の時間帯が一定"などの当時の家庭内の視聴チャンネル選択・生活パターンの状況において、"家族合意"を崩すソフトとしては、「プロ野球中継」「ボクシング世界戦」「目玉の映画」など数少ないものに留まっていたのです。 ダイヤル式の家具調テレビが"一家に一台"の時代においては、それだけで充分な視聴率分析であったのです。 ある高視聴率番組の視聴率がとある週に急に下がったとしても、「ファイティング原田」「フーテンの寅さん」「長嶋、王、金田」が原因ということで、プロデューサー諸氏が一過性と即座に割り切ることができた時代でもあるのです。 現在の19時~22時に放送されている番組を見ると、「スポーツ番組」「映画」に加えて、番組のタイトルが同じであっても内容が毎週違うソフトが1時間、2時間ものを問わずに多くなっていること、更に加えて特別番組が年中放送される状況に今のテレビはあるのです。 おまけに多チャンネル化まで浸透してしまっているのです。 また一方で、テレビ複数所有世帯の増加〔'78年 42. 5%〕、平均家族人数の減少〔'78年 3. 71人〕(*関東地区ビデオ・リサーチマスター調査結果)による家庭内のテレビ視聴環境の変化、リモコンの普及〔'81年 6. 1%〕による視聴態度の変容にも大きなものがあるのです。 以上のことから、現在の視聴率分析は、分析者がこれらの要因からくる視点を加味して初めて意味をもって成立するのです。 そして現在では ということで、視点をもって"視聴率を並べるだけ"ではない分析が、現在では必要になって きたのです。 そして現代では、少し大げさに思われるかもしれませんが、番組分析を施すこと により番組の企画・立案へのヒントを含めて提案が可能なのです。 「視聴率実践講座」では、これらの分析手法を徐々にご紹介させていただくことに致します。 バブル経済崩壊後の'91年から'94年にかけて、民放各局は視聴率は好調であるにもかかわらず、局・代理店のスポット広告担当の方の苦労には砂をかむような思いがあったと聞いています。 また、特に関東・関西地区で、深夜24時以降の時間帯のHUTの開拓が若い男性によって進んでいった時代でもありました。 通常のスポット線引きパターンでは効率的とはなりにくい時間帯であるにもかかわらず、自社のターゲットがその時間帯にテレビを見ていることに気付き、広告展開を積極的に行った機敏な企業もありました。 しかし総体的には、企業の宣伝費用の減少を受けて業界苦難の時代であったことは確かでしょう。 さて、分析講座に入る前にプロローグということで、まずはバブル崩壊の前・中・後の関東地区のテレビ視聴状況を、最も基本的な分析手法で見ていくことにします。 分析は'87年の景気好況時、'93年のバブル崩壊時、やや景気が回復の'96年の、それぞれ5月と11月の4週間の期間設定で、関東地区のデータを使用しました。 集計の対象は、データが回収されたすべてのサンプルを"有効"と定義しました(後ほど詳しく説明します)。 分析の方法は、世帯視聴率調査をお願いしている標本世帯(サンプル世帯と通常は呼ばれています)個別に、1日毎に、全放送時間帯について、同時異局(同時間帯に複数のテレビ局を見ている場合マルチカウントすること)を含めたテレビ総視聴時間量を出し、構成比で見たものです。 (図1参照)ご存じかとは思いますが、'87年度は、年平均の全日(6-24時)の総世帯視聴率が43. 8%で過去10年間では最も低い、逆に'93年度は47. 0%と史上最高を記録した年でもあるのです。 ちなみに'96年度の年平均は45. 6%でした。 表1は6-24時の数値ということもあわせて、この分析の完全な背景データとはならないことにご留意ください。 さて、世帯1日あたり視聴時間量別の推移を見てみることにします。 '87年と'93年を比べると、5月・11月ともにテレビ視聴量のHEAVY化(増加)が進んでいたといえます。 「不景気だし金もないから家でテレビでも見よう。 」としていた人も少なからずだったと推察されます。 そう言えば、HUTが高かったことによるものなのでしょう、ここ数年は、テレビのソフトに対する金太郎飴的批判めいた意見はしばしばみられましたが、テレビ全体がつまらないという主旨の評論は少なかったような気がするのです。 夜の繁華街をうろついたり、海外旅行に出かけたりするのは、テレビがつまらないのが理由ではないのです。 起床在宅率に対するテレビ視聴の"歩どまり"が低下したときに、評論側は科学的な批判をすべきなのです。 '87年から'93年にかけても平均家族人数の減少傾向は続いているのです。 つまらないけれど我慢してテレビを見ていると思うのならば、身近な話で想像でものを語るのではなくその証明をしたらよいのです。 なぜならば、確実にテレビは1世帯あたり平均で8時間以上スイッチが付けられている日本人に密着した生活道具なのですから。 ちょっと余談が長くなりました。 話を元に戻すことにしましょう。 '93年に比べやや景気回復といわれる'96年は、5月と11月に共通する傾向として、6時間未満のテレビ視聴量が比較的少ない世帯が増えたことがあげられます。 一方で11時間以上の世帯については、5月と11月では相反する傾向を示すことになりました。 '96年の6-24時の月間HUTは、それぞれ44. 9%(5月)、44. 4%(11月)とあまり違いはありません。 11月は'93年と比べると全般的に視聴がやや減少しているのに対し、5月は8時間前後の平均的なテレビ接触世帯が減り、テレビ視聴の2極化現象が見られるということになります。 5月はプロ野球、大相撲中継などが放送されていることが理由と考えられます。 いきなり、1日を1つの番組と考えたスケールの大きな分析事例の紹介になりましたが、番組個別についてもこの手法が基本となるのです。 初回の1月5日(日)は、恒例により75分に拡大して放送されています。 まずはこのリストのデータとしての"見かた"を説明します。 サンプル例Aの世帯は、初回の拡大スペシャルの視聴のみにとどまっています。 トライアル視聴後、何らかの理由で今年の「毛利元就」は見なかった世帯ということになります。 民放で放送されている20~22時台の1クールタイプの連続ドラマについても、このような世帯が多い場合は具合が悪いということになります。 BとCの世帯では毎週ほぼ完璧な番組接触を果たしているサンプルということになります。 DとFは、この期間内に「ローテーション」の対象となった標本世帯です。 関東地区の視聴率調査対象となっている600世帯について、2年ローテーションということで、毎月25世帯入れ替わっている実態を、具体的に目で見ることのできるリストでもあります。 番組関係者からするとDは喜ばしい、Fは残念なローテーションということになります。 「毛利元就」の番組素性は連続ストリー系時代劇ですから、番組の放送枠の最初から最後まで、そして欠かさず毎週見るのが視聴者側の正しい"見かた"なのです。 どんな番組のプロデューサーにとっても願いは同じなのでしょうが、他ジャンル、タイプの番組ではなかなか難しいことなのです。 当然、番組平均世帯視聴率を眺めていてもわかることではありません。 まずは視聴分数リストを見ることにより明らかになるのです。 -般的には、番組平均世帯視聴率央該当調査エリア内世帯数の数値が、"番組を〇〇万世帯が見た"として新聞記事に載りますが、この〇〇万世帯はあくまでも"目安"の数値なのです。 視聴率測定の最小単位である毎分視聴率については"見た・見ない"の数値なのですが、番組の場合"長さ"がありますから、標本個別に、"見た・見ない"については実は決める必要があるのです。 例えば、54分番組に対して1分でも見たら"見た"とするのは乱暴でしょうし、全部見なければ"見たとしないよ"とするのも、リモコン全盛時代ですから条件としては厳しすぎるということになってしまうのです。 あくまでも、分析の目的と視点にリンクした視聴判定条件分数設定を決めるべきということなのです。 (視聴判定の決め方のテクニックについては後章での紹介となります。 番組に対する評価のコメントとしては、"しっかりと見られており、かつ視聴者の視聴の習慣性も非常に高い番組"という最高の賛辞が与えられるのです。 番組の内容が上品であるとか下品だとかいうことには、全く関係がないことなのです。 関東地区では、PM化により、個人レベルでこの分析が、ベルト番組以外でも可能になったのです(図-3参照)。 ただし、本当にテレビの前で毎週微動だにせず番組を見ているのか、感動しながら見ているのかは、何らかの意識のデータが必要となるのです。 番組が少ない人々からの支持にとどまって低視聴率であったとしても、"評価の深み"は高視聴率番組より以上のものがあるのかもしれないのです。 (尚、図-2の視聴分数リストについては社内用のデータとなっております。 お客さまへの提供は分数分布データ以降のものとなります。 ) (本社情報分析部 媒体分析課 加納永-).

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『テレビ調査白書2016』発刊 2016年のテレビ視聴(総世帯視聴率)、テレビ広告の動向まとまる

総世帯視聴率

日本におけるテレビ番組の視聴率調査は、NHKによる年2回の調査(1953年10月~)、電通による年2~4回の調査(1955年5月~1963年1月)、ビデオリサーチによる恒常的・広範囲な調査(1962年12月3日~)などがあります。 ここでは、出版されている調査報告書、インターネット公開されている視聴率ランキングなどを紹介します。 書誌事項末尾の【 】内は当館請求記号です。 目次 1. 放送日時(期間)を調べる ある番組の視聴率を調べるためには、まずその番組の放送日時(期間)を特定する必要があります。 最近の番組は放送局の公式ホームページなどで確認できることがあります。 過去の番組を調べるツールには、以下のものなどがあります。 bpcj. nhk. (放送ライブラリー 2006 【UC251-H112】) 8,875番組のジャンル別一覧です。 排列は、制作会社別の50音順(一部、放送日順)です。 伊予田康弘 [ほか]著(改訂増補版 自由国民社 1998 【UC233-G18】) 年代ごとに話題となった番組を解説しています。 索引があります。 全3冊(日本放送出版協会 2001 【YU7-2428】) NHKに限らず民放の番組にも言及しています。 下巻に索引があります。 特定番組の視聴率を調べる 2-1. ビデオリサーチ調査(ビデオリサーチ刊) 当館では、調査開始から1977年3月までの報告書は所蔵していません。 〈週報〉 「番組平均個人視聴率」もしくは「番組平均タイムシフト視聴率」を掲載しています。 対象は、NHKEテレ(NHK教育)を除く番組です。 対象は、天気予報、ガイド、NHKEテレ(NHK教育)を除く10分以上の番組です。 対象は、天気予報、ガイド、PR、NHKEテレ(NHK教育)を除く15分以上の番組です。 「番組索引」があります。 NHK調査(NHK放送文化研究所世論調査部ほか刊)• nhk. html) 「個人視聴率調査」を選択すると、2004年6月以降の調査結果の一部が閲覧できます。 視聴率ランキングを調べる 3-1. 歴代ランキング 〈総合ランキング〉• videor. html) 関東地区における、全ジャンル中歴代50位までのランキングです。 〈ジャンル別ランキング〉• videor. 「プロ野球」>「プロ野球高世帯視聴率番組」>「パ・リーグ公式戦」のように、さらに細かく分類されていることがあります。 3-2. 年間ランキング• videor. 1995年以降の関東地区のデータを掲載しています。 (コーケン出版 【Z45-229】) (岩崎放送出版社ほか 1969-1980 【UC2-1】) 「番組種目別ベスト10」、「年間高世帯視聴率番組ベスト50」などを掲載しています。 (NHK出版 【Z45-19】) (日本放送出版協会 【UC2-4】) (日本放送出版協会 【699. 2009年版以降、内容本文を、に掲載しています。 (東京ニュース通信社 2012 【Y94-J28461】) 「年度別視聴率ベスト20」に、1963年~2011年のデータを掲載しています。 引田惣彌 著(講談社 2004 【UC251-H55】) 「年間視聴率ベスト20」に、1963年~2003年のデータを掲載しています。 資料編(日本放送出版協会 1977 【UC221-35】) pp. 586-589「NHK総合テレビでよく見られている番組」(1955年度~1976年度) pp. 590-591「「電通調査」によるテレビ番組視聴率の10傑」(1955年~1963年) pp. ニールセン調査」(1962年~1975年) pp. 3-3. 3か月ごとのランキング• 3-4. 週間ランキング• videor. 2015年以降の関東地区のデータを掲載しています。 videor. 2017年以降の関東地区のデータを掲載しています。

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