軍隊階級。 自衛隊の階級は16等級!区分ごとの役割や俸給について紹介

自衛隊や軍隊の階級ってどこからが「偉い人」なのか?|YAZIUP[ヤジアップ]

軍隊階級

軍隊の階級とは、軍隊組織においてを円滑に行動させるための階級制度である。 概要 軍隊はそれを構成する各員に役割分担があり、揮系統の上位の示に基づいて下位が的確に行動しなければならない。 この揮統制をする上で序列を明確にすることが必要となり、軍隊では武官に階級を与えている。 軍隊はやにおいて差があり、さらに言の違いもある為、階級の序列や呼称は今でもつきがある。 また陸軍及びそれに準じる組織は、それぞれに独自の階級を有することもしくく、一の全軍で統一された階級が使われているとは限らない。 というかむしろ異なるのが。 がにおいてはに西洋式の軍隊が伝わり、期に入ってからは欧列強に対抗する為に陸軍と軍を編成した。 の軍隊として相応の階級も作られることになり、の制で使われいた佐、尉、曹という言葉を流用しつつ作られた。 あくまで言葉を流用しただけなので、の職名と互換性はい。 敗にが編成されてから、旧軍の違いを明確にするために別の階級を制定した。 但し将、佐、尉、曹という言葉は保持している。 階級の呼称と序列 各の序列は概ねでは似通っていて、で言うところの「将官>佐官>尉官>下士官(准尉、など)>兵卒」に概ね分かれている。 将官は戦略での導を策定し、決定して示を出す役割をになう。 佐官と尉官は将校(士官)として、の戦略を実現するために下士官以下を導する任を帯びている。 下士官は兵をまとめて戦術で将校を補佐し、小部隊の揮をとり、また兵に罵詈雑言を浴びせて死の祭に育て上げる。 士官を出てきたヒヨっ子士官を鍛え上げて、一人前の軍人になるよう補佐するのもと言えるだろう。 兵はとがでヤって、の残りから生まれた等に価値のい存在だ。 口からを垂れ流す前と後ろにサーをつけろ。 だが細部をみると色々と違いがある。 に示したように言の違いや的な流れの違いもある為、呼び方はや、さらに陸軍によっても異なる。 また階級の数も違いがあり、Aでは9階級に分かれている部分がBでは10階級になっちゃうとか、Cは9階級だけどAとは役割に違いがあるとか、そんなのはである。 言葉の違いを示す具体例として、、英独軍における佐官級の違いを挙げてみる。 各軍武官の佐官級の呼称 軍 軍 1等佐 de vu pan z See 2等佐 mr de e eenpan O 3等佐 Lu mr de veenpan 佐官に該当する階級は各共にの艦長をになう階級であり、特に位ともなればなど大艦の艦長になる。 また軍はどこのでも船乗りに準じるのが常であるので、べても大した違いはないだろう…と想像していたら、思ったよりは違っていた。 直訳すると、いずれも下から「艦長」「艦長」と並ぶ。 しかし級には違いがあり、軍のそれは直訳すると「旗艦の艦長」である。 のVuはで言うところのVlだが、同時に旗艦という意味もある。 一方で軍はSeeになっている。 これはのと基本的は同じ言葉だが、「」も意味する(名詞 Seeは、名詞der Seeは。 「なる」ってことかな)。 直訳の仕方は分からなかった。 の艦長だと変だし。 は先述のように制度に基づいた序列を用いている。 は旧軍の大中小をに入れ替えたと考えれば分かりやすい。 「一番右側のって何よ?」と思っただろうが、これは各の階級を分かりやすくするために、が制定した共通符号である。 OF r とOR other k 、WO Wt r などに大別され、OFだと1~10に、ORでは1~9に細分化される。 数字が大きいほど偉い。 は全軍共通であり、各陸軍の階級をこれに当てはめている。 「はOだ」 「じゃあののほうが上だな」 というように較しやすい。 全軍共通だから、異なるの陸軍同士でも互換性がある。 とは言れでもしきれない場合もあるらしい。 こういうものを作らないといけないぐらい違いがある、ということだろう。 で外軍の階級が伝えられるときは、辞書に書いてある旧軍準拠訳や訳者のに基づいて、旧軍の階級に置き換えられるのが一般的。 だから分かりづらいかも知れないが、違いは色々とあるのだ。 で、大体どんな感じに分かれてんの? 呼称を流用すれば、 、 、 、 、 、 、 、 、 、 、 、准尉、曹長、 、 、上等兵、一等兵、二等兵 のように並ぶことが多い。 他に上級、特務曹長、先任、士官など制度において各所階級が入る。 また、上でも述べたように陸軍で呼称に違いがある。 例えばOF-6は英の陸軍では上記の序列でいう「」(Bar)だが、では「」(ore)と呼び、ではOF-7と共通して「(Re )」となっている(OF-6の「」とOF-7の「」は同じでも区別され、や徽章や給与は異なる。 詳細は「」の記事参照)。 兵卒は徴兵はもとより志願兵であっても、のような一時的な存在であることも多い。 任官前の士官補生や民兵などもあるが、彼らには階級が付かないことも多い。 ただ、においては『士官扱いや一時的に階級を上げる』は存在し、これらは『野戦任官』という形で行われる。 、あいるは任務が終われば元の階級に戻るという仕組みである 戻らない場合もあるが。 優秀な士官に揮をとらせるため、あるいは続出により下級士官しかいないため、など状況は様々である。 似たようなだとなどにおいてはに艦隊は議会の承認を得る必要があるため、この手間を嫌って佐官による艦隊揮時には「」扱いとすることもあった。 士官になるためには士官に入る必要があるため、戦時中に士官へと戦時任官した場合、一旦呼び戻されて士官に入ることになる。 余裕があれば別だが、これとは別に兵、あるいは下士官を現地の権限のもと昇進させるもある。 なお、大はほぼ『元首か代表』の名誉呼称に近いため、が頂点である。 …では『階級制度は悪』という考えの下、軍内の階級制度をなくしたもあるにはあるが、全く意味がくした為元に戻っている。 日本の階級 旧軍は制の言葉を流用した階級を陸軍共に使った為、他のとべれば陸軍の間での差は小さい。 それでも旧軍下士官は陸軍が「曹長、、」だったのに対し、軍は「上等兵曹、一等兵曹、二等兵曹」と分かれるような違いがあった。 階級制度という観点から言うと、では面倒なものがある。 兵卒を勤め上げたものから各種兵校に、できたものが下士官となった。 士官と下士官・兵の差は 範をとったと同様に 明確にさだめられていた。 よって 士官になる方法は、軍兵をするしかなかった。 もっとも間際、「特務士官」という呼称はなくなり、「士官」へと呼称が統一される形になった。 また階級だけではなく兵科によるが存在した。 軍科問題として知られており、艦の揮をとれるのは兵科のみであり、科出身の士官はそれを行えないなどという問題があった。 同時期の諸軍もこの手の問題はあり、解決が図られている。 の場合はになってようやく解決になった。 陸軍では兵卒は徴兵はあるいは志願者。 下士官は兵卒勤務経験者が陸軍教導団で学ぶ。 士官はあるいは陸軍幼年から陸軍士官を経て士官になることができた。 の軍隊の中では、違いが小さい方である。 近年、などに範をとって、先任下士官制度が取り入れられている。 兵や下士官にわる問題について部隊を補佐する立場となり、各部隊・艦で先任下士官をもつ。 統合幕僚監部では最先任下士官としてよばれ、では最先任上級曹長、は先任、では准曹士先任が存在する。 架空作品の階級表現 まず、架の話ゆえ、佐官に十代でなれるなんてことはありえないというのは既に話し尽くされている事である。 命が懸かる軍隊ではなおさら経験がめられるからである。 でも、に兵卒から佐官・将官まで成り上がった人はいるので、いとはいえないが、そんなに若くではなれない。 史実ではの、・. がいる。 に義勇兵として参加。 その数度にわたる戦いの功績が認められ19歳にして名誉 別名 になった。 後に陸軍士官に入りより再。 最終階級はとなっている 代も後半の話だが。 同じく、・の戦いで有名なも歳前後でからとなっているが、実は野戦任官で将官扱いだったにすぎない。 最年官のでいえば中のだろう。 ト・フォン・シュが歳で。 ・マイヤーこと、・マイヤーも33歳でとなっている。 独自の行動をするにはどうしてもある程度の階級も必要なので、いろいろな理由をこね回す必要がめられることになる。 こまったときは野戦任官扱いとするか、別の特権を用意するのが一番でしょう。 作品を始め、機体に乗る場合はある程度の階級を要されるためかからするのだが、それはにおいて、軍あるいはでのがから始めるから、です。 詳しくはの項を参照のこと。 ニコニコ動画での扱い ではやの『』がもっとも有名であろうと思われる。 関連コミュニティ 関連項目•

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アメリカ軍の「階級」「基地」「装備」「特殊部隊」「給料」とは?

軍隊階級

アメリカ軍の階級 アメリカの軍には、 陸軍、海軍、海兵隊、空軍、沿岸警備隊の5つの部門が存在しています。 まずはアメリカ軍の階級から説明したいと思います。 アメリカ軍の階級とは、上下関係や指揮系統と格付けした制度のことを指します。 アメリカの軍においては、階級は大きく 士官、准士官、下士官、兵の4つに分けることができ、そしてそれぞれの区分の中でさらに細かく分類されています。 アメリカ陸軍の階級 アメリカ軍陸軍の階級は、士官が12つ、准士官が5つ、下士官と兵を合わせて9つに分類されています。 まずは士官ですが、階級が高い順に、大元帥、元帥、大将、中将、少将、准将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉となっています。 准士官は最上級准尉長(W-5)、准尉長(W-4)、准尉長(W-3)、准尉長(W-2)、准尉(W-1)となっています。 下士官と兵が、陸軍最仙人上級曹長、最先任上級曹長、上級曹長、先任曹長、曹長、一等軍曹、二等軍曹、三等軍曹、伍長、特技兵、上等兵、一等兵、二等兵となっています。 アメリカ海軍の階級 アメリカ軍の海の軍の階級は、士官の中でさらに将官、佐官・尉官に大別されます。 将官は5つに、佐官・尉官は6つに、准士官は5つ、下士官は10種、兵が 3つに分類されます。 将官は階級が高い順に、元帥、大将、中称、少将(上級)、少将(下級)、佐官・尉官は大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉です。 准士官は、一等兵曹長~五等兵曹長となっています。 下士官は、海軍最先任上等兵曹、艦隊/司令部最先任上等兵曹、部隊最先任上等兵曹、最先任上等兵曹、最上級上等兵曹、上級上等兵曹、上等兵曹、一等兵層、二等兵曹、三等兵曹です。 兵は上等水兵、一等水兵、二等水兵に分類されます。 アメリカ海兵隊の階級 アメリカ軍の海兵隊の階級は、 士官、准士官、下士官と兵の3つに大別されます。 士官はさらに10種の階級に、准士官は5つ、下士官と兵が9つに分類されます。 士官は階級が高い順に、大将、中称、少将、准将、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉です。 准士官は、一等准尉~五等准尉となっています。 下士官と兵は、海兵隊最上級曹長、最上級曹長、上級曹長、先任曹長、曹長、一等軍曹、二等軍曹、三等軍曹、伍長、上等兵、一等兵、二等兵という分類です。 アメリカ空軍の階級 アメリカ軍の空軍の階級は、士官、下士官、兵に大別されます。 以前は准士官も存在していましたが、 1986年をもって廃止されました。 士官は将官クラス、佐官クラス、尉官クラスの3段階に大別され、全部で10種の階級に分類されます。 下士官と兵は 12種の階級となっています。 士官は、階級の高い順に列挙すると、まず将官クラスの空軍元帥、大将、中将、少将、准将、佐官クラスが大佐、中佐、少佐、尉官クラスが大尉、中尉、少尉となっています。 下士官は(OR-9)、上級部隊最先任上級曹長(OR-9)、部隊等最先任上級曹長(OR-9)、上級曹長(OR-9)、先任曹長、曹長、先任一等軍曹、一等軍曹、二等軍曹、三等軍曹となっており、兵は航空兵長、上等航空兵、一等航空兵、二等航空兵に格付けされます。 アメリカ沿岸警備隊 アメリカ軍の沿岸警備隊の階級は、士官、准士官、下士官、兵の4つに大別されます。 士官はさらに10種の格付けがあり、准士官は3つ、下士官は9つ、兵は3つに分類されます。 士官は階級の高い順に、大将、中将、少将(上)、少将(下)、大佐、中佐、少佐、大尉、中尉、少尉となっています。 准士官は二等准尉、三等准尉、四等准尉です。 下士官は沿岸警備隊最上級兵曹長、地域等最上級兵曹長、部隊等最上級兵曹長、最上級兵曹長、上級兵曹長、兵曹長、一等兵層、二等兵曹、三等兵曹に分類されます。 兵は上等水兵、一等水兵、二等水兵となっています。 アメリカ軍の基地 ここからは、それぞれのアメリカ軍の基地を紹介していきたいと思います。 アメリカ海軍の基地のうち、主要なものを紹介したいと思います。 まずはバージニア州にある ノーフォーク海軍基地です。 このノーフォーク海軍基地は 世界最大の海軍基地として知られています。 カリフォルニア州サンディエゴには、サンディエゴ海軍基地があります。 このサンディエゴ海軍基地は、 太平洋艦隊の主な出港地となっています。 46隻の海軍艦隊、1隻の沿岸警備隊の司令部、7隻の軍事海上輸送指揮後方支援発着場、そしていくつかの調査・補助船によって構成されています。 次は、 パールハーバー・ヒッカム共同基地です。 このパールハーバー・ヒッカム共同基地はハワイ州のホノルルに隣接する軍事基地であり、ヒッカム空軍基地とパールハーバー海軍基地により構成されています。 合併したのは2010年のこととなります。 パールハーバー海軍基地には乾ドックを含んだ、艦隊で最も大きい船を収容することができ、160もの部隊を有しています。 フロリダ州には、 メイポート海軍補給基地があります。 港には34席もの艦艇が入ることが可能な広さであり、アメリカにおいて3番目に規模の大きな海軍基地となっています。 このメイポート海軍補給基地は海軍基地単独ではなく、飛行場と軍港が併設されている点が特徴となります。 アメリカ空軍の基地 アメリカ空軍の基地は、国内に68か所存在し、国外にも多数の基地を構えています。 その中からいくつかをピックアップして紹介していきたいと思います。 まずはコロラド州のコロラドスプリングスにある 空軍士官学校です。 また、ピーターソン空軍基地も位置しており、ここにはアメリカ北方軍、北アメリカ航空宇宙防衛司令部、第21宇宙航空団の司令部などが所在しています。 次に、カリフォルニア州にある エドワーズ空軍基地です。 この基地はモハーヴェ砂漠のロジャース乾湖に隣接しており、様々な機体のテスト飛行が実施されています。 この基地はスペースシャトルの着陸もできるようになっており、ケネディ宇宙センターへの着陸困難時に使用されることで知られています。 アメリカ陸軍の基地 アメリカ陸軍の基地は各国にありますが、ここでは特に日本に位置しているものを主に紹介したいと思います。 まずは キャンプ座間です。 この基地は神奈川県座間市と相模原市の南区に位置しています。 基地の広さは2346千㎡に及び、従業員数は平成30年4月末日現在で1606人となっています。 旧日本陸軍士官学校をアメリカ軍が1945年9月2日に接収(国家などが所有物を取り上げることを指す)し生まれました。 この基地には、第1軍団、在日米陸軍司令部、在日米陸軍基地管理本部などが存在しており、作戦・訓練計画の支援を行うなどしています。 平成28年には、一部の土地が返還されています。 アメリカ海兵隊の基地 アメリカ軍の海兵隊の基地は多数存在しています。 その中からいくつかの基地に関して説明したいと思います。 まずはアリゾナ州の ユマ海兵隊航空基地です。 この基地には、第1海兵実用試験飛行隊(VMX-1)が属しています。 ミラマー海兵隊航空基地は、カリフォルニア州サンディエゴにある基地です。 太平洋艦隊の戦闘機、空挺早期警戒管制機が位置していた場所としても知られている場所になります。 近年では、同じくカリフォルニア州のサンディエゴには、海兵隊ベースキャンプペンドルドンが位置しています。 この基地はアメリカ海兵隊の西海岸における主要な基地であり、アメリカでもっとも大きな海兵隊基地の1つとなります。 この基地は海兵隊員の訓練のために1942年に設立され、1946年ごろまでには、第一海兵隊の本拠地となっていました。 基地の面積は506㎢に及んでいます。 この基地内には、海兵隊航空ベースキャンプペンドルトンと呼ばれるアメリカ海兵隊の飛行場も位置しています。 アメリカ軍の装備 アメリカ軍の装備には様々なものがありますが、ここではそのうちの一部を紹介したいと思います。 主となるのは車両の紹介となっています。 ハンヴィー(HMMWV) M998四輪駆動軽汎用車と呼ばれる車両で、1985年からアメリカ軍に配備され始めたものとなります。 生産しているのは、大型車両や軍事用車両の製造を主として行っているAMゼネラルと呼ばれるメーカーです。 この車両が初めて実戦に用いられたのは、1989年の パナマ侵攻の際からとなっています。 路上で時速125kmにて走行可能で、M2重機関銃、荷物を牽引するためのウインチ、追加装甲板などが追加の装備としてあります。 LSV(Light Strike Vehicle):軽攻撃車両 これは、 非装甲戦闘車両となっています。 アメリカ軍は砂漠哨戒車両(DPV)を前述したHMMWVへと代替したことがありますが、特殊部隊においてはLSVを使用することとなりました。 この車両が採用された理由としては、小型で機動性が高いという点を挙げることができます。 走行速度は、舗装された道路で時速130km、未舗装の道路で時速110kmとなっています。 この車両は、非装甲の車両であるため、銃撃などから乗組員を守ることができないという特徴があります。 LTATVと呼ばれる車両 Light Tactical All Terrain Vehicle(軽戦術全治系車両)の略称であり、特殊作戦向けの車両となっています。 移動の素早さを特長に持つ車両であり、ボディーに強化プラスチックを多く使用するなどして車両を軽くする試みがなされています。 SUSV 一般的にはBandvagn 206という名称で知られている、全地形に対応したキャリアとなります。 1976年頃から開発が始まったもので、水陸両用であることが特徴となっています。 この車両は、アメリカでは小型ユニット支援車(SUSV)と呼ばれており、アメリカ軍の派生型としてSUSV M-973が存在しています。 これは標準モデルであり、戦術作戦センターの派生型にはM-1065が、救急車の派生型にはM-1066が、そしてフラットベッド貨物運搬船(M-1067)と用途に応じたモデルが存在しています。 RSOV 正式名称はRanger Special Operations Vehicleで、先に述べた アメリカ陸軍第75レンジャー連隊で使用されている車両です。 車体の重量は3. 5tであり、3名から7名の人員を乗せることが可能となっています。 この車両は非装甲であり、主の目的としては、偵察戦闘車として扱われています。 従来はM151、通称MUTTと呼ばれる車両が使用されていましたが、1992年からRSOVが扱われることとなりました。 この車両の派生型には、MEDSOVと呼ばれる野戦救急車型の車両や、MORTSOVと呼ばれる迫撃砲の牽引等に使用される車両などが存在しています。 JLTV 正式名称はJoint Light Tactical Vehicle:統合軽戦術車両であり、先に述べたハンヴィーシリーズの後継車両となっています。 ハンヴィーと比較すると、機動性が同じくらいかそれ以上であるということ、積載容量が大きいことなど様々な点で優れています。 また、地雷やIEDといった脅威に対する能力も存在しています。 IEDとは、Improvised Explosive Device:即席の爆発装置、の頭文字を取って呼ばれる通称です。 ありあわせの材料で作られる爆発物であり、定型の大きさや特徴といったものがなく、多様な種類のものが存在しています。 ハンヴィーはこのIEDや地雷といったものに対して脆弱であるということが明らかになり、それに対応した車両が必要とされていました。 JLTV 防御力が高く、生存性を高めた車両となっていますが、車両が重いというデメリットがあり、空輸が困難であるという課題を抱えています。 M939 5tトラック 1980年代に開発された車両であり、積載量は5tにも達する軍用のトラックになります。 六輪駆動であり、速度は時速101kmとなっています。 この車両が実戦で初めて使用されたのは、1991年の湾岸戦争になります。 1990年代の後半からは、後継車両であるFMTVが導入され始めましたが、2003年のイラク戦争においても引き続き使用されています。 FMTV 正式名称はFamily of Medium Tactical Vehiclesであり、先程述べたようにM939の5tトラックの後継車種として開発された軍用のトラックのシリーズとなっています。 M939の5tトラックはボンネットトラックでしたが、FMTVシリーズはエンジンの上に運転席(キャブ)が位置している構造である、キャブオーバー型と呼ばれる種類となっています。 1996年から生産の開始された車両であり、乗員は3名、速度は時速89kmとなっています。 その他、対空兵器、迫撃砲、榴弾砲、銃器、航空機、船舶などの装備も存在しています。 対空兵器は、ロケット弾や迫撃砲弾を迎撃するための兵器群を指すCounter-RAMや、地対空ミサイルシステムのパトリオットミサイルなどが主なものとして挙げられます。 銃器もハンドガン(例えば、M9、M11、M1911といった自動拳銃)、アサルトライフル、サブマシンガン(世界でも広く使用されている短機関銃であるMP5や、デルタフォースに採用されていると言われているMP7など)、ショットガン(軍以外でも使用されている500 MILLSや、M1014のような散弾銃)、軽/重機関銃(軽機関銃では例えば、M249 SAW、重機関銃ではBrowning M2HB)、グレネード(Mk19、M203、M320などの擲弾発射器)のように様々なものが存在します。 アメリカ軍の特殊部隊 アメリカ軍の特殊部隊には、様々なものが存在しています。 個々の特殊部隊の説明の前に、まずは、アメリカ特殊作戦軍の説明から始めます。 正式名称の頭文字を取って U. SOCOMとも呼ばれます。 アメリカの統合軍の1つであり、陸軍、海軍、空軍、海兵隊の特殊作戦部隊を統合指揮しています。 アメリカ特殊作戦軍はさらに細かく部隊が存在します。 アメリカ統合特殊作戦コマンド(JSOC) 統合特殊作戦コマンドは、アメリカ特殊作戦軍のサブコマンド(統合特殊作戦コマンドの下位コマンド)の1つにあたり、後述する7つの特殊任務部隊を運用しています。 戦闘適応群(CAG)、情報支援活動(ISA)、海軍特殊戦開発グループ(DEVGRU)、第24特殊戦術飛行隊(24th STS)、統合通信隊(JCU)、統合航空隊、技術情報隊の7つの部門に分けられています。 行っている活動には、統合特殊作戦の計画、演習の計画実行、作戦戦術の開発等が挙げられます。 公にされている活動のほかに秘密作戦の指揮も実施しています。 この組織が 創設されたのは、1980年のことになります。 創設の提唱に関わったのは、対テロ作戦を遂行する組織であるデルタフォースの創設でも知られている、チャールズ・ベックウィズ大佐です。 統合軍が統合している組織は他に、太平洋軍特殊作戦軍団、第510統合任務部隊、在韓軍特殊作戦司令部、中央軍特殊作戦軍団、欧州軍特殊作戦軍団、南方軍特殊作戦軍団、統合戦力軍特殊作戦軍団、海兵隊特殊作戦司令部分遣隊、陸軍降着誘導チーム、陸軍長距離監視隊、空軍戦術航空管制班、空軍特殊緊急事態任務小隊、緊急事態任務チームがあります。 アメリカ統合戦力軍特殊作戦軍団について 略称を SOCJFCOMという組織で、バージニア州のノーフォークに位置しています。 組織の目的は、統合作戦能力を増強することであり、特殊作戦軍とも連携しながら作戦などの開発を行うことになっています。 現在は、他のいくつかのコマンドと合わせて特殊作戦軍における主要な部隊の1つという位置づけになっています。 従属部隊には、第1特殊部隊コマンド(空挺)、第75レンジャー戦隊、特殊作戦航空コマンド、特殊作最先端センター、第1特殊部隊デルタ作戦分遣隊が存在し、それぞれの部隊にさらに下位コマンドが存在しています。 第1特殊部隊コマンドには、特殊部隊グループ(通称グリンベレー)、軍事報道支援グループ、第95民事活動旅団、第528特殊作戦支援旅団が従属します。 ここでは グリンベレーについて詳しく説明したいと思います。 グリンベレーという通称は、この部隊を修了し該当部隊に所属している者が身に着けることのできる緑色のベレー帽から来ています。 グリンベレーの主な活動としては、対ゲリラ戦が挙げられます。 2016年時点で、グリンベレーは7つの特殊部隊グループ、2つの心理作戦グループ、1つの市民部隊、1つの維持部隊を統率しています。 前述した心理作戦グループは、第4および第8心理作戦グループ(POG)という名称で知られています。 この組織の任務は戦闘指揮官、アメリカ大使、そして他の機関に軍事作戦の範囲において計画の同期、およびIIA(inform and influence activities)の実行となっています。 アメリカ陸軍の特殊部隊 アメリカ陸軍の特殊作戦の全般を統括する立場にある組織が、アメリカ陸軍特殊作戦コマンドになります。 ノースカロライナ州のフォート・ブラッグに位置しており、アメリカ特殊作戦軍を構成する最大の組織となります。 組織の任務は、世界中の特殊作戦を首尾よく遂行するため、軍の特殊作戦部隊を組織、訓練、教育、配備、装備、資金を供給、管理、動員、維持することとなっています。 下位の組織には、アメリカ陸軍特殊部隊司令部、アメリカ陸軍特殊作戦支援司令部、アメリカ陸軍民事活動/心理作戦司令部、第75レンジャー戦隊、大160特殊作戦航空連隊、第1特殊作戦部隊D分遣隊(デルタフォース)が挙げられます。 ここでは、 デルタフォースについてもう少し詳しく紹介したいと思います。 デルタフォースは通称であり、正式名称は前述した第1特殊部隊デルタ作戦分遣隊となります。 ノースカロライナ州のフォート・ブラッグに所在しており、1977年に創設された部隊となっています。 主に対テロ作戦を行う特殊部隊であり、グレナダ侵攻、パナマ侵攻、湾岸戦争、ソマリア内戦等で活動を行いました。 アメリカ海軍の特殊部隊 アメリカ特殊作戦軍下に位置しており、アメリカ海軍の特殊戦全般を統括している組織がアメリカ海軍特殊戦コマンドになります。 英語名はUnited States Naval Special Warfare Command であり、U. NAVSPECWARCOMという名前でも知られています。 このコマンドを構成するのは、アメリカ海軍の特殊部隊Navy SEALsの8チーム(Team1,2,3,4,5,8、17、18)、SEAL輸送艇1チーム、特殊舟艇3チーム、海軍特殊戦センター、海軍特殊戦開発グループ(DEVGRU)となっています。 この組織の任務としては、訓練や装備、そして 海軍特殊戦コマンドの活動などが挙げられます。 前述した DEVGRUについてもう少し詳しく紹介したいと思います。 この組織は先にも述べたNavy SEALsから独立している対テロリストの特殊部隊となっています。 アメリカ海軍特殊戦コマンド下に置かれていますが、作戦の上においては統合特殊作戦コマンド(JSOC)の指揮を受けるものとなっています。 これまでの主な活動には、グレナダ侵攻、パナマ侵攻、湾岸戦争、アフガニスタン侵攻、イラク戦争などが存在しています。 アメリカ空軍の特殊部隊 主要な軍団組織が、アメリカ空軍特殊作戦コマンド(Air Force Special Operations Command:AFSOC)になります。 この組織はアメリカ特殊作戦軍下に位置しており、主として特殊作戦を行う部隊となります。 具体的には、 対テロ作戦や偵察、そして心理戦といったことも実施します。 司令部が位置しているのはフロリダ州のハルバート飛行場となっています。 創設されたのは1990年であり(それまでは、前身となる組織が活動していました)、初の実戦投入は1991年の湾岸戦争になります。 下位の組織には、第1特殊作戦航空団、空軍特殊作戦学校、空軍諜報監視偵察局のほか、多くの組織が存在します。 今回はその中から、 第1特殊作戦航空団についてもう少し詳しい情報を紹介したいと思います。 第1特殊作戦航空団は、空軍特殊作戦コマンドで主力となる部隊になっています。 「どんな時、どんな場所でも」をモットーとし、特殊作戦航空機の整備や運用などを実施しています。 主要部隊としては、10の飛行隊で構成される第1特殊作戦群、機材の整備を行う第1特殊作戦整備群、後方支援を行う第1特殊作戦任務支援群、医療支援を行う第1特殊作戦医療群が存在しています。 海兵隊の特殊部隊 アメリカ海兵隊の特殊作戦を統括するのがアメリカ海兵隊特殊作戦コマンド United States Marine Corps Forces Special Operations Command : U. MARSOC となります。 アメリカ特殊作戦軍下に位置している組織であり、2006年に創設されました。 ノースカロライナ州に キャンプレジューン海兵隊基地が位置しています。 下位組織としては、海兵特殊作戦部隊、アメリカ海兵隊武装偵察部隊、海兵遠征隊、その他数多くの組織が存在しています。 ここでは、アメリカ 海兵特殊作戦部隊ついてもう少し詳しく説明したいと思います。 まずアメリカ海兵特殊作戦部隊ですが、正式名称はMarine Special operations Command : MAR SOCであり、主な活動に直接行動、特殊偵察、国内防衛が挙げられます。 創設されたのは2005年で、3つの下位コマンドに分けることができます。 そのコマンドとは、海兵レイダー連隊(MRR)、海兵レイダー支援群(MRSG)、海兵特殊作戦学校です。 MRRは本部と、3つの海兵隊員大隊から構成されており、直接行動、特殊偵察、テロ対策、情報操作を実施しています。 本部はノースカロライナ州カンプレジューンと、カリフォルニア州のキャンプペンドルトンに位置しています。 MRSGはHQと、3つの海兵隊員支援大隊で構成されています。 行っている活動は兵站の運用、諜報、海上部隊の訓練、装備等が挙げられます。 本部はノースカロライナ州のキャンプレジューンです。 最後の海兵特殊作戦学校は、MAR SOCのスクリーニング、訓練、評価といった事柄を行っています。 本部はMRSGと同様です。 アメリカ軍の給料 アメリカ軍の給料は、階級によって異なっており、その体系を決めているのが給与等級となります。 この給与等級と、勤続年数を加味したものがアメリカ軍における軍人の基本給と定められています。 給与等級は、階級の項目でも説明した士官、准士官、下士官・兵の3つに大別されています。 NATO階級符合によって、士官はO-1からO-10、准士官がW-1からW-5、下士官と兵がE-1からE-9へとさらに分けられています。 勤務年数が2年未満、2年以上、3年以上、4年以上、6年以上、8年以上……40年以上と細かく分けられています。 また、以下に示すのは、Military Pay Chart for 2019から抜粋したデータとなります。 データは 2019年の1月1日時点での給与となっています。 77) O-4(2年未満:4855. 91) O-9(勤務期間20年未満の場合は存在しません。 11) O-10(O-9と同じく勤務期間20年未満は存在しません。 81)となっています。 O-1とO-10の給料の最大値を比較してみると、実に5倍以上の差があることがわかります。 32) W-5(勤務年数20年未満は存在しません。 30)となっています。 W-1とW-5の給料の最大値を比較すると、2倍弱の差となっていることがわかります。 05) E-8(勤務年数8年未満は存在しません。 77) E-9(勤務年数10年未満は存在しません。 83)となっています。 E-1とE-9の給料の最大額は、およそ5倍弱の差となっていることがわかります。 まとめ 一口にアメリカ軍と言っても、陸海空と様々な部門に分けられており、かなり複雑で多くの階層に分けられた組織となっているということがわかっていただけたかと思います。 数多くの基地があるということや、とある目的に特化した特殊部隊があるということ、そして普段触れることのない軍人の給与体系など、アメリカ軍について少しでも知る助けとなりましたら幸いです。

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軍隊階級ピラミッドを有名な映画キャラ別で解説してみた

軍隊階級

この節のが望まれています。 1944-1945年 [ ] に技術部の兵技及び航技が統合され、それ以降は陸軍廃止まで階級制度についての改正はなかった。 陸軍軍人の階級(1944年8月10日 - 廃止) 階級 兵科 各部 技術部 経理部 衛生部 獣医部 軍楽部 法務部 憲兵 主計 建技 軍医 薬剤 歯科医 衛生 獣医 獣医務 法務 法事務 陸軍大将 陸軍中将 陸軍技術中将 陸軍主計中将 陸軍建技中将 陸軍軍医中将 陸軍薬剤中将 陸軍歯科医中将 陸軍獣医中将 陸軍法務中将 陸軍少将 陸軍技術少将 陸軍主計少将 陸軍建技少将 陸軍軍医少将 陸軍薬剤少将 陸軍歯科医少将 陸軍獣医少将 陸軍法務少将 陸軍大佐 陸軍憲兵大佐 陸軍技術大佐 陸軍主計大佐 陸軍建技大佐 陸軍軍医大佐 陸軍薬剤大佐 陸軍歯科医大佐 陸軍獣医大佐 陸軍法務大佐 陸軍中佐 陸軍憲兵中佐 陸軍技術中佐 陸軍主計中佐 陸軍建技中佐 陸軍軍医中佐 陸軍薬剤中佐 陸軍歯科医中佐 陸軍獣医中佐 陸軍法務中佐 陸軍少佐 陸軍憲兵少佐 陸軍技術少佐 陸軍主計少佐 陸軍建技少佐 陸軍軍医少佐 陸軍薬剤少佐 陸軍歯科医少佐 陸軍衛生少佐 陸軍獣医少佐 陸軍獣医務少佐 陸軍軍楽少佐 陸軍法務少佐 陸軍法事務少佐 陸軍大尉 陸軍憲兵大尉 陸軍技術大尉 陸軍主計大尉 陸軍建技大尉 陸軍軍医大尉 陸軍薬剤大尉 陸軍歯科医大尉 陸軍衛生大尉 陸軍獣医大尉 陸軍獣医務大尉 陸軍軍楽大尉 陸軍法務大尉 陸軍法事務大尉 陸軍中尉 陸軍憲兵中尉 陸軍技術中尉 陸軍主計中尉 陸軍建技中尉 陸軍軍医中尉 陸軍薬剤中尉 陸軍歯科医中尉 陸軍衛生中尉 陸軍獣医中尉 陸軍獣医務中尉 陸軍軍楽中尉 陸軍法務中尉 陸軍法事務中尉 陸軍少尉 陸軍憲兵少尉 陸軍技術少尉 陸軍主計少尉 陸軍建技少尉 陸軍軍医少尉 陸軍薬剤少尉 陸軍歯科医少尉 陸軍衛生少尉 陸軍獣医少尉 陸軍獣医務少尉 陸軍軍楽少尉 陸軍法務少尉 陸軍法事務少尉 陸軍准尉 陸軍憲兵准尉 陸軍技術准尉 陸軍主計准尉 陸軍建技准尉 陸軍衛生准尉 陸軍獣医務准尉 陸軍軍楽准尉 陸軍法事務准尉 陸軍曹長 陸軍憲兵曹長 陸軍技術曹長 陸軍主計曹長 陸軍建技曹長 陸軍衛生曹長 陸軍獣医務曹長 陸軍軍楽曹長 陸軍法事務曹長 陸軍軍曹 陸軍憲兵軍曹 陸軍技術軍曹 陸軍主計軍曹 陸軍建技軍曹 陸軍衛生軍曹 陸軍獣医務軍曹 陸軍軍楽軍曹 陸軍法事務軍曹 陸軍伍長 陸軍憲兵伍長 陸軍技術伍長 陸軍主計伍長 陸軍建技伍長 陸軍衛生伍長 陸軍獣医務伍長 陸軍軍楽伍長 陸軍法事務伍長 陸軍兵長 陸軍憲兵兵長 陸軍技術兵長 陸軍衛生兵長 陸軍軍楽兵長 陸軍法事務兵長 陸軍上等兵 陸軍憲兵上等兵 陸軍技術上等兵 陸軍衛生上等兵 陸軍軍楽上等兵 陸軍法事務上等兵 陸軍一等兵 陸軍技術一等兵 陸軍衛生一等兵 陸軍二等兵 陸軍技術二等兵 陸軍衛生二等兵 大日本帝国海軍 [ ] この節のが望まれています。 概観 [ ] 士官の分類 [ ] 海軍草創期は、まず、兵科の官が設置され、次いで、軍医官・会計官、その後、機関官の官が順次設けられていった。 一時は秘書科もあったがまもなく廃された。 これらの官は当初はであったが、後に武官に転じた(武官の中で、時期により、「将校・准将校・機関将校・将校相当官」といった区分が設けられていた。 また、機関科の高等武官の処遇は徐々に、兵科の高等武官に近づいてゆき、大正8年9月には両者をともに「将校」と称するに至り、昭和17年には士官に関しては兵科と機関科の区別も廃止された()。 軍医は、伝統的に重視され、機関科を除く各部の中では常に最上位に位置づけられていた。 軍医総監・軍医中将への任官者については、を参照。 また、昭和に入ると、士官が設けられた。 期になると、文官であった法務関係の職員が武官に転換したが、服制が異なったり、相当官、一等兵及び二等兵の階級を欠くなど特別な扱いもあった。 士官の任用 [ ] 草創期は様々な任用がなされた。 代表的なものとしては、次のものなどがある。 従来の旧海軍等の経験に応じた任用がなされたものとしては、、、、、、、明治3年に中佐に任官した、、明治4年に少尉補に任官した、明治4年に海軍少尉に任官した、明治4年に大尉に任官した、明治5年に少佐に任官した、1875年(明治7年)4月4日に海軍少将に任官した及び 、明治7年8月1日に中将に任官した川村純義 、1875年(明治8年)に少尉に任官したなど多数。 陸軍から海軍に転じた者としては、明治5年に海軍中佐に任官した、1871年に海軍に転じた、明治6年に海軍少佐に任官した、明治17年に海軍少将に任官した、1893年(明治26年)5月、海軍主計総監に任官したなど多数。 外国の海軍兵学校等に留学させてその課程を修了した者としては、1873年(明治6年)12月に中佐に任官した、1874年(明治7年)に中尉に任官した、1878年(明治11年)1月に大尉に任官した、1879年(明治12年)1月に中機関士に任官した、1881年(明治14年)9月に中尉に任官した、1881年(明治14年)11月に中尉に任官した 、明治23年に少尉に任官したなど。 もっとも、兵科士官候補生を教育する機関は非常に早い時期から設置されており(海軍操練所・海軍兵学寮・海軍兵学校など名前も変遷した(詳細は参照。 )、これらの出身者が兵科士官の中核を占めるようになっていった(日本の海軍兵学校が整備された後も外国の海軍兵学校に留学させることはあった。 技術部門の高等官は、初期は旧幕府出身者も含めてそれまでの経歴等で任用が行われた時期もあったが 、その後の学校制度の確立に伴い、主に東京大学・帝国大学などの出身者を採用するようになっていった。 特務士官 [ ] 明治30年12月1日に、下士から昇進した兵曹長等は、「士官」に分類されることとなった。 その後、大正4年12月15日に、「士官」に分類されていた兵曹長等が新設の「特務士官」(少尉相当)という区分に分類されることとなった。 これによって、卒(兵)出身者は士官に昇進できないのが原則となった。 ただ、大正9年4月1日に、特務士官は大尉相当から少尉相当まで昇進が可能となった。 昭和17年11月1日には、特務士官も大正9年以来の「海軍特務大尉」等の官名から、正規士官等と同じ「海軍大尉」の官名に変更されたが、特務士官という区分自体は海軍廃止時まで残った。 大正9年4月1日以降、特務士官である特務大尉 (兵科以外も含む)から昇進する場合は、士官である少佐(兵科以外も含む)に任じられることとなった。 准士官 [ ] 准士官の分類は、明治9年8月に官階10等を「准士官」に分類したことに始まり 、少尉補が准士官に分類された。 明治15年6月には官階9等、10等を准士官とした。 この当時の准士官には機関士補等も含まれていた。 下士官(下士) [ ] 明治5年には、准士官はなく、士官より下の乗組官等には「中士」という分類もあり、中士1等(官階10等)が少尉、2等(官階11等)が曹長、下士1等(官階12等)が権曹長、2等(官階13等)が曹長、3等(官階15等)が伍長に相当した。 明治6年に中士の称が廃止され、官階11等から15等までを下士と称した。 明治15年6月には、官階11等から13等までを下士とした。 兵(卒) [ ] 明治初期の特に下士・卒・准卒の官名・職名制度は、職掌と結びついて複雑なものであった(戦後の海上警備隊以降は、制服隊員であれば、職掌の区別なく単一の階級体系に分類されているのと大いに異なる。 その後、概ね科毎に整理等されていった。 明治元年 - [ ] 文武官を分ける始めとして、慶応4年 明治元年 閏4月に、海軍局に、として、海軍将を置き、一等より三等に至る。 明治2年 [ ] 明治2年7月に、軍務官を廃止しが置かれ、大中少将が置かれた。 明治3年9月18日の太政官布達第604号により、大佐から少尉までが置かれた。 この時期、順次官階の整備が進められるなど海軍の体制が確立されつつあり、明治2年9月に海軍操練所を開設し、海軍士官の養成に着手した。 海軍操練所は、明治3年11月に、海軍兵学寮と改称されたが、この時代には、将校と機関官との区別がなかったようで、機関官の淵源は明治3年11月にに入校した者に起こり、同8年10月9日に卒業した者が嚆矢である。 兵学寮の第1期生はらである。 ただ、明治3年11月調べの職員録では、海軍の大将以下少尉以上の官にある者は一人もいない。 明治3年9月 位階 官名 従二位 大将 従三位 中将 従四位 少将 正五位 大佐 従五位 中佐 正六位 少佐 正七位 大尉 従七位 中尉 正八位 少尉 明治3年11月9日、海兵水卒等を水勇と改称した。 明治4年8月 - [ ] 明治4年8月、大元帥、元帥、曹長、権曹長及び軍曹が追加で置かれた。 この際、少将(官階4等)以上を勅任、少佐(官階7等)以上を奏任とし、大尉以下を判任とした。 兵部省軍医寮に、一等・二等軍医正、一等・二等軍医、一等・二等軍医副、軍医試補(官階5等から11等まで)を、海軍部会計局に、会計監長、監督一等、監督二等、監督三等(官階5等から8等まで)を、また、病院総司(官階8等)を置いた。 明治4年8月 官等 将校等 兵部省軍医寮 海軍部会計局 大元帥 勅任 1等 元帥 2等 大将 3等 中将 4等 少将 奏任 5等 大佐 一等軍医正 会計監長 6等 中佐 二等軍医正 監督一等 7等 少佐 一等軍医 監督二等 判任 8等 大尉 二等軍医 監督三等 病院総司 9等 中尉 一等軍医副 10等 少尉 二等軍医副 11等 曹長 軍医試補 12等 権曹長 13等 軍曹 明治5年正月には、大元帥・元帥が廃止された。 会計監長以下が廃止された。 1872年4月5日(明治5年2月28日)に、兵部省が、陸軍省・海軍省に分割された。 明治5年3月4日、水勇を海兵と改称した。 明治5年8月 - [ ] 明治5年8月には、中士1等・2等、下士1等ないし3等(官階10等ないし14等)を設け、少尉・曹長・権曹長・軍曹・伍長に相当した。 卒を5等に分類した。 1等中士に、艦内教授役、掌砲上長、水夫上長、工夫上長(この3つを三上長という)等を置いた。 明治5年10月には大元帥・元帥が再度設置されたほか、伍長が追加された。 海軍省秘史局に、大少秘書官(官階6等・7等)を、会計局に、主計大少監、大中少主計、主計副(官階6等から11等まで)を、軍医寮に、大中少医監、大中少軍医、軍医副(官階5等から11等まで)を、機関司に、大少監、大中少機関士、機関士副(官階6等から11等まで)を置いた。 明治6年5月には大元帥・元帥が再度廃止され、大将が官階1等とされた。 明治6年5月8日に大尉が、12日に中少尉が、奏任とされた。 明治6年6月 - [ ] 明治6年6月29日 には、「少尉試補」は「少尉補」に改称された。 准将校について、秘史局・軍務局に、秘書官、権秘書官、大中少秘書、秘書副(官階5等から10等まで)を置き、会計局の主計大監以下の官階を1等ずつ進め、5等から10等とした。 また、機関司が廃止され、代わりに、主船寮が置かれ、機関大監以下の官が置かれ(機関士副は廃止)、かつ、官階を1等ずつ進め、5等から9等とした。 また、軍医寮大医監以下の官階を1等ずつ進め、4等から10等とした。 また、秘書官、主計官、軍医官、機関官を「乗艦ノ4文官」と称した。 6月30日、大軍医・大主計を奏任とした(7等相当)。 明治6年8月8日 、将官・上長官・士官・下士の分類が設けられたほか、権曹長が廃止された。 官階は、10等を欠き、曹長を11等とした。 機関士副が再置され、下士に分類された。 中士の名称を廃止し、官階11等から15等までを下士に分類した。 卒5等中より、艦船限りで傭役する者を区別した。 最初の海軍兵学校卒業生は、明治6年11月に卒業した平山藤次郎及び森又七郎である。 これらの者が日本国内で近代的な海軍士官教育を受けた最初の世代である。 明治6年11月27日、軍医・秘書・主計・機関の4科の中少尉相当官を奏任とした。 明治7年1月14日に、榎本武揚が初の海軍中将に任じられているが 、現実に海軍に勤務していたわけではない。 また、秘書の例としては、明治7年に大秘書に任じられた児玉利国 などがある。 明治7年7月、機関科に機関士補を置いたが、官等には列しなかった。 5月、秘史局・軍務局が廃止された。 (明治7年)は、この頃である。 明治8年当時の下士の官階を整理すると、次の通りであった。 明治8年当時(軍医副等を除く10等官以下) 官等 10等 艦内教授役 掌砲上長 水夫上長 木工上長 11等 曹長 艦内教授役介 警吏 一等筆生 掌砲長 水夫長 木工長 火夫長 12等 軍曹 警吏補 二等筆生 掌砲次長 水夫次長 指揮官端舟長 甲板長 按針長 信号長 帆縫長 造綱長 木工次長 艦内厨宰 火夫次長 鍛冶長 13等 伍長 三等筆生 掌砲長属 水夫長属 艦長端舟長 大端舟長 甲板次長 檣楼長 按針次長 信号次長 帆縫次長 造綱次長 船艙長 木工長属 艦内割烹 鍛冶次長 14等 中端舟長 少端舟長 甲板長属 檣楼長属 按針長属 信号長属 帆縫長属 造綱長属 槙筎工長 塗工長 桶工長 艦内厨宰介 病室厨夫 看病夫長 火夫長属 鍛冶長属 兵器工長 艦内教授役とは、軍艦・機関の運用及びその他艦内諸機械一切の用法等全てこれらに属する諸般の事務を教授することを掌るものであった。 警吏とは、艦内を巡視し、諸員の勤惰及び不慮の災害等全てこれらに属する一切のことを監視することを掌るものであった。 槙筎工長とは、本艦或いは端舟等の漏孔に槙筎を填めて潮水が濫入することを防ぐことを掌るものであった。 明治9年5月2日、軍楽隊の官等が改正された。 明治9年8月 - [ ] 明治9年8月、官階10等を准士官として、少尉補をこれに分類した。 軍医科に、軍医総監を置いて、3等官とした。 秘書科に、大中少秘史(官階4等から6等まで)を置いた。 主計科の主計大監を官階4等とし、新たに主計中監(官階5等)を置いた。 機関科も主計科と同様の改正を行ったほか、機関士補を官階11等とした。 この時に、主船寮や軍医寮等を廃止した。 「水夫」は「水兵」に改称された。 軍楽科を武官にした。 明治9年12月18日、初のの任官があった()。 1876年(明治9年)頃はまだ任官の要件などが確立されておらず、5月13日には、病重いが20代で海軍少将(昇進としてではない)に任ぜられるなど柔軟な運用がなされていた。 (明治10年)は、この頃である。 明治11年11月、艦船限りで傭役する者を准卒と称することになった。 明治9年8月 - 官階 軍医科 秘書科 主計科 機関科 1等 将官 大将 2等 将官 中将 3等 将官 少将 軍医総監 4等 上長官 大佐 大医監 大秘史 主計大監 機関大監 5等 上長官 中佐 中医監 中秘史 主計中監 機関中監 6等 上長官 少佐 少医監 少秘史 主計少監 機関少監 7等 士官 大尉 大軍医 大秘書 大主計 大機関士 8等 士官 中尉 中軍医 中秘書 中主計 中機関士 9等 士官 少尉 少軍医 少秘書 少主計 少機関士 10等 准士官 少尉補 軍医副 秘書副 主計副 機関士副 11等 下士 機関士補 明治14年当時 [ ] 明治14年8月10日制定の改正により、海軍卒・准卒の職名は次のように定められた。 卒職名表 等級 一等卒 一等水兵 一等信号夫 一等木工 一等船艙夫 一等桶工 一等帆縫夫 一等造綱夫 一等槙筎工 一等鍛冶 一等兵器工 一等塗工 一等火夫 一等看病夫 二等卒 二等水兵 二等信号夫 二等木工 二等船艙夫 二等桶工 二等帆縫夫 二等造綱夫 二等槙筎工 二等鍛冶 二等兵器工 二等塗工 二等火夫 二等看病夫 三等卒 三等水兵 三等信号夫 三等木工 三等桶工 三等槙筎工 三等鍛冶 三等兵器工 三等塗工 三等火夫 三等看病夫 四等卒 四等水兵 四等信号夫 四等木工 四等桶工 四等槙筎工 四等鍛冶 四等兵器工 四等塗工 四等火夫 四等看病夫 五等卒 一等若水兵 一等若火夫 二等若水兵 二等若火夫 准卒職名表 等級 一等准卒 厨宰介 割烹手介 将官厨宰 将官割烹手 二等准卒 一等割烹手 一等裁縫夫 一等造靴夫 将官従僕 艦長一等厨宰 艦長一等割烹手 士官室一等厨宰 士官室一等割烹手 三等准卒 二等割烹手 二等裁縫夫 二等造靴夫 艦長二等厨宰 艦長二等割烹手 士官室二等厨宰 士官室二等割烹手 士官次室厨宰 士官次室割烹手 機関士室厨宰 機関士室割烹手 艦長従僕 上長官従僕 四等准卒 厨宰使丁 三等割烹手 一等守燈夫 一等剃夫 艦長割烹手介 准士官厨宰 准士官割烹手 士官室使丁 士官室割烹手介 将官附士官従僕 士官室士官従僕 士官次室使丁 機関士室使丁 明治15年6月 - [ ] 明治15年6月、曹長・軍曹・伍長を廃止した。 秘書科を廃止した。 軍医部だけであった総監を、機関・主計部にも置いた。 機関・軍医・主計部の機関士副・軍医副・主計副を廃止し、「〇〇補」を新設等して、これらをともに准士官(官階10等)とした。 大中少医監を廃止し、軍医大中少監を置いた。 機関・軍医・主計の3部を准将校と称し、武官とした。 また、この3部の官階4等ないし6等官を某部上長官、7等ないし9等官を某部士官と称した。 9等・10等を准士官と称することになり(9等官には、士官と准士官両方が存在することになる。 )、下士を3等に分け、官階11等より13等までを下士とした。 准士官・下士は共に判任とされた。 また、各部の並びも機関部が軍医部よりも上位に置かれることとなった。 1883年(明治15年)12月27日には、新設の機関総監にが任じられている。 海軍武官官等表(勅任・奏任)(明治15年) 官階 将校 准将校 機関部 軍医部 主計部 1等 将官 大将 2等 将官 中将 3等 将官 少将 機関総監 軍医総監 主計総監 4等 上長官 大佐 機関大監 軍医大監 主計大監 5等 上長官 中佐 機関中監 軍医中監 主計中監 6等 上長官 少佐 機関少監 軍医少監 主計少監 7等 士官 大尉 大機関士 大軍医 大主計 8等 士官 中尉 中機関士 中軍医 中主計 9等 士官 少尉 少機関士 少軍医 少主計 10等 准士官 少尉補 機関士補 軍医補 主計補 海軍武官官等表(下士等)(明治15年) 9等 准士官 掌砲上長 水兵上長 木工上長 機関工上長 10等 准士官 掌砲長 水兵長 木工長 機関工長 楽長 11等 1等下士 一等兵曹 一等木工長属 一等機関工手 一等水雷工手 火夫長 艦内教授役 警吏 一等筆記 一等主厨 一等看護手 楽次長 12等 2等下士 二等兵曹 二等木工長属 槙筎工長 鍛冶長 兵器工長 塗工長 二等機関工手 二等水雷工手 一等火夫長属 艦内教授役介 警吏補 二等筆記 二等主厨 二等看護手 楽師 13等 3等下士 三等兵曹 三等木工長属 桶工長 槙筎工長属 鍛冶長属 兵器工長属 塗工長属 三等機関工手 三等水雷工手 二等火夫長属 三等筆記 三等主厨 三等看護手 楽手 明治17年の帆縫夫等廃止前の明治17年当時の卒、准卒の職名表は次の通りである。 卒職名表 等級 一等卒 一等水兵 一等帆縫夫 一等造綱夫 一等船艙夫 一等木工 一等槙筎工 一等塗工 一等桶工 一等火夫 一等鍛冶 一等兵器工 楽生 二等卒 二等水兵 二等造綱夫 二等帆縫夫 二等船艙夫 二等木工 二等槙筎工 二等塗工 二等桶工 二等火夫 二等鍛冶 二等兵器工 三等卒 三等水兵 三等木工 三等槙筎工 三等塗工 三等桶工 三等火夫 三等鍛冶 三等兵器工 四等卒 四等水兵 四等木工 四等槙筎工 四等塗工 四等桶工 四等火夫 四等鍛冶 四等兵器工 五等卒 五等若水兵 五等木工 五等槙筎工 五等塗工 五等桶工 五等火夫 五等鍛冶 五等兵器工 二等若水兵 二等若火夫 准卒職名表 厨宰介 割烹手介 看病夫長介 将官厨宰 将官割烹手 一等看病夫 一等裁縫夫 一等造靴夫 艦長一等厨宰 艦長一等割烹手 士官室一等厨宰 士官室一等割烹手 一等割烹手 二等看病夫 二等裁縫夫 二等造靴夫 艦長二等厨宰 艦長二等割烹手 士官室二等厨宰 士官室二等割烹手 士官次室厨宰 士官次室割烹手 機関士室厨宰 機関士室割烹手 艦長従僕 上長官従僕 二等割烹手 一等造麺夫 三等看病夫 一等守燈夫 一等剃夫 艦長割烹手介 准士官厨宰 准士官割烹手 士官室使丁 士官室割烹手介 将官附士官従僕 士官室士官従僕 士官次室使丁 機関士室使丁 厨宰使丁 三等割烹手 二等造麺夫 二等守燈夫 二等剃夫 明治17年7月海軍省丙第108号達にて、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫・槙筎工は廃止され 、信号夫・船艙夫・帆縫夫・造綱夫は水兵に、槙筎工は木工に統合された。 明治18年1月31日制定の改正により、卒・准卒の職名に変更があった。 明治19年7月 - [ ] 海軍武官官等表(勅任・奏任)(明治19年勅令52号) 機技部 軍医部 主計部 勅任 大将 一等 中将 二等 少将 機技総監 軍医総監 主計総監 奏任 一等・二等 大佐 機関大監 大技監 軍医大監 主計大監 三等 少佐 機関少監 少技監 軍医少監 薬剤監 主計少監 四等・五等 大尉 大機関士 大技士 大軍医 大薬剤官 大主計 六等 少尉 少機関士 少技士 少軍医 少薬剤官 少主計 准士官の官名が変更された。 「兵曹上長」・「兵曹長」が「上等兵曹」とされ、「木工上長」・「木工長」が「船匠師」と改められた。 なお、明治19年7月13日に、上等兵曹・軍楽師・機関師・船匠師への一斉任官が行われている。 中尉階級が廃止されたため(大尉に統合された )、明治30年12月1日に中尉階級が再度設置されるまでの時期に当たっていた海軍兵学校7期から17期出身者は、中尉階級を経験していない。 海軍武官官等表(判任)(明治19年勅令52号) 機技部 軍医部 主計部 判任一等 准士官 上等兵曹 軍楽師 機関師 上等技工 船匠師 判任二等 下士一等 一等兵曹 一等艦内教授 一等警吏 一等軍楽手 一等機関手 一等技工 一等船匠手 一等水雷工 一等鍛冶手 一等看護手 一等筆記 一等主厨 判任三等 下士二等 二等兵曹 二等艦内教授 二等警吏 二等軍楽手 二等機関手 二等技工 二等船匠手 二等水雷工 二等鍛冶手 二等看護手 二等筆記 二等主厨 判任四等 下士三等 三等兵曹 三等艦内教授 三等警吏 三等軍楽手 三等機関手 三等技工 三等船匠手 三等水雷工 三等鍛冶手 三等看護手 三等筆記 三等主厨 明治19年10月1日調べの海軍武官准士官以上名簿によると、上等兵曹は71名、軍楽師は3名、機関師は51名、船匠師は12名いた。 その後、艦内教授や警吏が廃止された。 明治21年12月1日 、一等若水兵・一等若火夫を廃止して、二等若水兵・二等火夫を五等水兵・五等火夫と改めた。 これは、元々、若水兵・若火夫が、新募兵で、練習が修了するに及び一等若水兵・一等火夫として艦船の定員に充てていたが、恩給令の服役年の計算に入らず、また、実際これを2分する必要がないことからの改正である。 これに伴って、若木工も五等木工に、若鍛冶も五等鍛冶に改められた。 明治22年4月 - [ ] 明治22年4月29日の改訂では、卒を5等級とした。 海軍卒職名等級表(明治22年勅令第58号) 一等 一等水兵 一等軍楽生 一等水雷夫 一等火夫 一等工夫 一等木工 一等鍛冶 一等看病夫 一等厨夫 二等 二等水兵 二等軍楽生 二等水雷夫 二等火夫 二等工夫 二等木工 二等鍛冶 二等看病夫 二等厨夫 三等 三等水兵 三等軍楽生 三等水雷夫 三等火夫 三等工夫 三等木工 三等鍛冶 三等看病夫 三等厨夫 四等 四等水兵 四等軍楽生 四等水雷夫 四等火夫 四等工夫 四等木工 四等鍛冶 四等看病夫 四等厨夫 五等 五等水兵 五等軍楽生 五等水雷夫 五等火夫 五等工夫 五等木工 五等鍛冶 五等看病夫 五等厨夫 その後、明治23年3月14日に工夫が廃止された。 明治23年12月27日には水雷夫が廃止され、信号兵が新設された。 明治22年7月 - [ ] 明治22年7月23日の明治22年勅令第98号では、下士について改訂が行われた。 機技部の水雷工が廃止されたほか、主計部の筆記と主厨とが統合されて主帳とされ、主計部に准士官である上等主帳が置かれた。 海軍武官官等表(判任)(明治22年勅令第98号) 機技部 軍医部 主計部 判任一等 准士官 上等兵曹 軍楽師 機関師 上等技工 船匠師 上等主帳 判任二等 下士一等 一等兵曹 一等軍楽手 一等機関手 一等技工 一等船匠手 一等鍛冶手 一等看護手 一等主帳 判任三等 下士二等 二等兵曹 二等軍楽手 二等機関手 二等技工 二等船匠手 二等鍛冶手 二等看護手 二等主帳 判任四等 下士三等 三等兵曹 三等軍楽手 三等機関手 三等技工 三等船匠手 三等鍛冶手 三等看護手 三等主帳 その後、准士官に上等看護手を(明治23年9月8日 )、下士に信号手を新設する改訂(明治24年2月16日 )と、技工を廃止する改訂とが行われた。 また、明治24年8月26日に「海軍武官官階表」が施行された(明治24年勅令第157号)。 1894年(明治27年)10月3日には、であったが海軍に転じ、海軍初のとなった。 日清戦争中 [ ] 1894年(明治27年)7月から1895年(明治28年)3月にかけて行われた日清戦争中の海軍の階級は次の通りであった。 日清戦争中の階級表(士官以上) 機技部 軍医部 主計部 将官 大将 将官 中将 将官 少将 機技総監 軍医総監 主計総監 上長官 大佐 機関大監 大技監 軍医大監 主計大監 上長官 少佐 機関少監 少技監 軍医少監 薬剤監 主計少監 士官 大尉 大機関士 大技士 大軍医 大薬剤官 大主計 士官 少尉 少機関士 少技士 少軍医 少薬剤官 少主計 日清戦争中の階級表(准士官以下) 准士官 上等兵曹 軍楽師 機関師 船匠師 上等看護手 上等主帳 下士一等 一等兵曹 一等信号手 一等軍楽手 一等機関手 一等船匠手 一等鍛冶手 一等看護手 一等主帳 下士二等 二等兵曹 二等信号手 二等軍楽手 二等機関手 二等船匠手 二等鍛冶手 二等看護手 二等主帳 下士三等 三等兵曹 三等信号手 三等軍楽手 三等機関手 三等船匠手 三等鍛冶手 三等看護手 三等主帳 卒一等 一等水兵 一等信号兵 一等軍楽生 一等火夫 一等木工 一等鍛冶 一等看病夫 一等厨夫 卒二等 二等水兵 二等信号兵 二等軍楽生 二等火夫 二等木工 二等鍛冶 二等看病夫 二等厨夫 卒三等 三等水兵 三等信号兵 三等軍楽生 三等火夫 三等木工 三等鍛冶 三等看病夫 三等厨夫 卒四等 四等水兵 四等信号兵 四等軍楽生 四等火夫 四等木工 四等鍛冶 四等看病夫 四等厨夫 卒五等 五等水兵 五等信号兵 五等軍楽生 五等火夫 五等木工 五等鍛冶 五等看病夫 五等厨夫 明治27年10月3日、初の海軍大将の任命が行われた()。 これまでは、海軍大将は官自体はあっても、実際の任命例はなかった。 戦後の明治28年9月25日に、「火夫」が「機関兵」に、「看病夫」が「看護」に、「厨夫」が「主厨」(「主厨」はかつての主計部下士の官名であった。 )に、それぞれ改められた。 明治29年4月1日 - [ ] 明治29年4月1日には士官以上・准士官・下士について比較的大きな改訂が行われた(明治29年勅令第39号)。 機技部の士官以上の官が、機関、造船、造兵、に分割された。 1896年(明治29年)4月、機技部の分割に伴い、造兵官に転じた者には、などがいる。 海軍武官官階表(士官以上)(明治29年勅令第39号) 大将 中将 少将 機関総監 軍医総監 主計総監 造船総監 造兵総監 上長官 大佐 機関大監 軍医大監 主計大監 造船大監 造兵大監 上長官 少佐 機関少監 軍医少監 薬剤監 主計少監 造船少監 造兵少監 水路監 士官 大尉 大機関士 大軍医 大薬剤官 大主計 造船大技士 造兵大技士 水路大技士 士官 少尉 少機関士 少軍医 少薬剤官 少主計 造船少技士 造兵少技士 水路少技士 信号手・機関手が信号兵曹・機関兵曹に改称された。 主計科の下士については、以前に衣糧部門と烹炊部門とが統合されて「主帳」とされたが、再度分離して「筆記」と「厨宰」とに別れた。 海軍武官官階表(准士官以下) 准士官 上等兵曹 船匠師 軍楽師 上等機関兵曹 看護師 上等筆記 下士 一等兵曹 一等信号兵曹 一等船匠手 一等軍楽手 一等機関兵曹 一等鍛冶手 一等看護手 一等筆記 一等厨宰 下士 二等兵曹 二等信号兵曹 二等船匠手 二等軍楽手 二等機関兵曹 二等鍛冶手 二等看護手 二等筆記 二等厨宰 下士 三等兵曹 三等信号兵曹 三等船匠手 三等軍楽手 三等機関兵曹 三等鍛冶手 三等看護手 三等筆記 三等厨宰 卒一等 一等水兵 一等信号兵 一等木工 一等軍楽生 一等機関兵 一等鍛冶 一等看護 一等主厨 卒二等 二等水兵 二等信号兵 二等木工 二等軍楽生 二等機関兵 二等鍛冶 二等看護 二等主厨 卒三等 三等水兵 三等信号兵 三等木工 三等軍楽生 三等機関兵 三等鍛冶 三等看護 三等主厨 卒四等 四等水兵 四等信号兵 四等木工 四等軍楽生 四等機関兵 四等鍛冶 四等看護 四等主厨 卒五等 五等水兵 五等信号兵 五等木工 五等軍楽生 五等機関兵 五等鍛冶 五等看護 五等主厨 明治30年12月1日 - [ ] 明治30年12月1日に、中佐・中尉を再設置し、少佐相当官として薬剤正・水路正を新設し、下士卒出身者を予定した「士官」として兵曹長・軍楽長・船匠長・機関兵曹長・看護長・筆記長が置かれたが、「特務士官」の区分はなく、兵曹長等は少尉等と同等の官即ち士官であった。 また、准士官として上等信号兵曹が置かれた。 中尉階級の再設置に伴い、海軍兵学校第18期出身者 は、12月1日付で少尉から中尉に、同月27日付で中尉から大尉になった。 海軍武官官階表(士官以上(兵曹長等を除く))(明治30年勅令第310号) 大将 中将 少将 機関総監 軍医総監 主計総監 造船総監 造兵総監 上長官 大佐 機関大監 軍医大監 主計大監 造船大監 造兵大監 上長官 中佐 機関中監 軍医中監 薬剤監 主計中監 造船中監 造兵中監 水路監 上長官 少佐 機関少監 軍医少監 薬剤正 主計少監 造船少監 造兵少監 水路正 士官 大尉 大機関士 大軍医 大薬剤官 大主計 造船大技士 造兵大技士 水路大技士 士官 中尉 中機関士 中軍医 中薬剤官 中主計 造船中技士 造兵中技士 水路中技士 士官 少尉 少機関士 少軍医 少薬剤官 少主計 造船少技士 造兵少技士 水路少技士 海軍武官官階表(士官のうち兵曹長等のみ及び准士官以下)(明治30年勅令第310号等) 士官 兵曹長 船匠長 軍楽長 上等機関兵曹長 看護長 筆記長 准士官 上等兵曹 上等信号兵曹 船匠師 軍楽師 上等機関兵曹 看護師 上等筆記 下士 一等兵曹 一等信号兵曹 一等船匠手 一等軍楽手 一等機関兵曹 一等鍛冶手 一等看護手 一等筆記 一等厨宰 下士 二等兵曹 二等信号兵曹 二等船匠手 二等軍楽手 二等機関兵曹 二等鍛冶手 二等看護手 二等筆記 二等厨宰 下士 三等兵曹 三等信号兵曹 三等船匠手 三等軍楽手 三等機関兵曹 三等鍛冶手 三等看護手 三等筆記 三等厨宰 卒一等 一等水兵 一等信号兵 一等木工 一等軍楽生 一等機関兵 一等鍛冶 一等看護 一等主厨 卒二等 二等水兵 二等信号兵 二等木工 二等軍楽生 二等機関兵 二等鍛冶 二等看護 二等主厨 卒三等 三等水兵 三等信号兵 三等木工 三等軍楽生 三等機関兵 三等鍛冶 三等看護 三等主厨 卒四等 四等水兵 四等信号兵 四等木工 四等軍楽生 四等機関兵 四等鍛冶 四等看護 四等主厨 卒五等 五等水兵 五等信号兵 五等木工 五等軍楽生 五等機関兵 五等鍛冶 五等看護 五等主厨 明治32年には、機関総監・軍医総監・主計総監・造船総監・造兵総監を、中少将相当官とした。 (明治33年 - 34年)は、この頃である。 明治36年11月10日には、薬剤・水路の上長官について、大佐相当官を設け、また、官名を他の将校相当官と同様のものに改めた。 明治36年12月5日の改訂では、鍛冶手が機関兵曹に 、鍛冶が機関兵に 、それぞれ統合された。 また、海軍卒職名等級表中の機関兵・木工の順序が逆になった。 (明治37年 - 38年)は、この頃である。 明治38年頃の松枝新一の解説によると、海兵団に初めて入団した者は一律に五等卒となるが、水兵・信号兵・機関兵・主厨は6か月、軍学生は10か月、木工は12か月の教程を終業して試験に及第すると、四等卒となる。 その後、海上勤務4か月又は陸上勤務6か月以上続けて、進級試験に合格すると、四等卒よりも上級に進む。 一等卒は海上勤務6か月又は陸上勤務8か月以上で、進級試験に合格すると、一等卒となれる。 明治39年には、機関官の官名を将校に準じたものに改められた(なお「機関官」という呼称は存続した。 明治43年6月1日、信号兵曹が兵曹に 、信号兵が水兵に 、それぞれ統合された。 (大正3年 - 7年)は、この頃である。 大正4年12月15日 - [ ] 大正4年12月15日に、「機関官」を「機関将校」に改め、造機官が新設され、兵曹長等が新設の特務士官という区分に分類されることとなった。 また、海軍武官官階表の官名に「海軍」が冠称されている。 この、技術部門の士官を造船・造機・造兵・水路科に分類する制度は昭和17年まで長期にわたって続いた。 海軍武官官階表(士官以上)(大正4年勅令第216号)(「海軍」の冠称を省略) 将校 機関将校 軍医官 薬剤官 主計官 造船官 造機官 造兵官 水路官 将官 大将 機関将官 将官相当官 中将 機関総監 軍医総監 主計総監 造船総監 造機総監 造兵総監 少将 機関総監 軍医総監 主計総監 造船総監 造機総監 造兵総監 佐官 大佐 機関佐官 機関大監 佐官相当官 軍医大監 薬剤大監 主計大監 造船大監 造機大監 造兵大監 水路大監 中佐 機関中監 軍医中監 薬剤中監 主計中監 造船中監 造機中監 造兵中監 水路中監 少佐 機関少監 軍医少監 薬剤少監 主計少監 造船少監 造機少監 造兵少監 水路少監 尉官 大尉 機関尉官 大機関士 尉官相当官 大軍医 大薬剤官 大主計 造船大技士 造機大技士 造兵大技士 水路大技士 中尉 中機関士 中軍医 中薬剤官 中主計 造船中技士 造機中技士 造兵中技士 水路中技士 少尉 少機関士 少軍医 少薬剤官 少主計 造船少技士 造機少技士 造兵少技士 水路少技士 海軍武官官階表(特務士官以下)・卒職名(大正4年勅令第216号等)(「海軍」の冠称を省略) 特務士官 兵曹長 軍楽長 上等機関兵曹長 船匠長 看護長 筆記長 准士官 上等兵曹 軍楽師 上等機関兵曹 船匠師 看護師 上等筆記 1等下士 一等兵曹 一等軍楽手 一等機関兵曹 一等船匠手 一等看護手 一等筆記 一等厨宰 2等下士 二等兵曹 二等軍楽手 二等機関兵曹 二等船匠手 二等看護手 二等筆記 二等厨宰 3等下士 三等兵曹 三等軍楽手 三等機関兵曹 三等船匠手 三等看護手 三等筆記 三等厨宰 1等卒 一等水兵 一等軍楽生 一等機関兵 一等木工 一等看護 一等主厨 2等卒 二等水兵 二等軍楽生 二等機関兵 二等木工 二等看護 二等主厨 3等卒 三等水兵 三等軍楽生 三等機関兵 三等木工 三等看護 三等主厨 4等卒 四等水兵 四等軍楽生 四等機関兵 四等木工 四等看護 四等主厨 5等卒 五等水兵 五等軍楽生 五等機関兵 五等木工 五等看護 五等主厨 大正8年 - [ ] 大正8年には、将校相当官の官名が兵科や機関科に準じたものに改められた。 また、「将校」・「機関将校」の区別を廃止し、両者を一括して「将校」と称し、その中で「兵科将校」・「機関科将校」に分けることとした。 また、従来、「将官・佐官・尉官」を将校・機関将校のみに用いて、将校相当官を含んで総称する場合は「上長官・士官」の語を用いてきたのを改め、将校相当官についても、「将官・佐官・尉官」と呼称することとなり、また、従来の「軍医官」等の呼称を廃止した。 海軍武官官階表(士官) 将校 将校相当官 兵科 機関科 軍医科 薬剤科 主計科 造船科 造機科 造兵科 水路科 将官 大将 中将 機関中将 軍医中将 主計中将 造船中将 造機中将 造兵中将 少将 機関少将 軍医少将 主計少将 造船少将 造機少将 造兵少将 佐官 大佐 機関大佐 軍医大佐 薬剤大佐 主計大佐 造船大佐 造機大佐 造兵大佐 水路大佐 中佐 機関中佐 軍医中佐 薬剤中佐 主計中佐 造船中佐 造機中佐 造兵中佐 水路中佐 少佐 機関少佐 軍医少佐 薬剤少佐 主計少佐 造船少佐 造機少佐 造兵少佐 水路少佐 尉官 大尉 機関大尉 軍医大尉 薬剤大尉 主計大尉 造船大尉 造機大尉 造兵大尉 水路大尉 中尉 機関中尉 軍医中尉 薬剤中尉 主計中尉 造船中尉 造機中尉 造兵中尉 水路中尉 少尉 機関少尉 軍医少尉 薬剤少尉 主計少尉 造船少尉 造機少尉 造兵少尉 水路少尉 大正9年4月1日 - [ ] 大正9年4月1日に行われた改訂では、士官については変更はされなかった。 卒を兵と改め、5等級から4等級に再編した等の大規模な改訂が行われた。 これによって、下士官・兵ともに、従来のような複雑な階級名は一掃され、一律に「兵曹・兵」と科の名称を組み合わせた階級名に整理された。 また、特務士官が従来の1階級(兵曹長等)から3階級(特務大尉・特務中尉・特務少尉)に改められ、従来の兵曹長等は特務少尉等に任じられたほか、「下士」を「下士官」に改めた。 特務士官・准士官・下士官・兵(大正9年勅令第10号)(大正9年勅令第11号) 兵科 機関科 軍楽科 船匠科 看護科 主計科 特務士官 特務大尉 機関特務大尉 軍楽特務大尉 船匠特務大尉 看護特務大尉 主計特務大尉 特務士官 特務中尉 機関特務中尉 軍楽特務中尉 船匠特務中尉 看護特務中尉 主計特務中尉 特務士官 特務少尉 機関特務少尉 軍楽特務少尉 船匠特務少尉 看護特務少尉 主計特務少尉 准士官 兵曹長 機関兵曹長 軍楽兵曹長 船匠兵曹長 看護兵曹長 主計兵曹長 一等下士官 一等兵曹 一等機関兵曹 一等軍楽兵曹 一等船匠兵曹 一等看護兵曹 一等主計兵曹 二等下士官 二等兵曹 二等機関兵曹 二等軍楽兵曹 二等船匠兵曹 二等看護兵曹 二等主計兵曹 三等下士官 三等兵曹 三等機関兵曹 三等軍楽兵曹 三等船匠兵曹 三等看護兵曹 三等主計兵曹 一等兵 一等水兵 一等機関兵 一等軍楽兵 一等船匠兵 一等看護兵 一等主計兵 二等兵 二等水兵 二等機関兵 二等軍楽兵 二等船匠兵 二等看護兵 二等主計兵 三等兵 三等水兵 三等機関兵 三等軍楽兵 三等船匠兵 三等看護兵 三等主計兵 四等兵 四等水兵 四等機関兵 四等軍楽兵 四等船匠兵 四等看護兵 四等主計兵 大正13年の改正で、機関科将官である「海軍機関中将・海軍機関少将」を「海軍中将・海軍少将」に統合し、将官に限っては兵機の一応の統合を見た。 これによって、機関科出身者でも大将に昇進する道が開けたが、結局、機関科出身の大将は生まれなかった(・も参照)。 大正15年の改正で、薬剤科将校相当官に「海軍薬剤少将」が新設された。 昭和5年1月10日、特務士官以下に、航空科が新設された。 昭和5年12月1日、特務士官以下の船匠科が機関科に統合された。 (1932年(昭和7年)1月 - 3月)は、この頃である。 昭和9年4月1日には、特務士官以下に、航空機等の整備を担当する「整備科」が新設された。 その際、海軍航空隊において航空兵器術を修め、特修兵となっていた兵曹・機関兵曹を、航空兵曹に転換させた。 また、海軍航空隊において整備術を修め、特修兵となっていた特務中少尉・機関特務中少尉・兵曹・機関兵曹を、整備特務中尉以下に転換させた。 航空科と整備科の区別としては、航空科は「飛行業務を本務とする者、航空兵器(飛行機搭載兵器)の地上整備を本務とする者及び飛行機の地上整備を本務とする者(整備科)の補助者」の3種類が、整備科は「飛行機その他の地上整備を本務とする者」が科別・兵種の区分として考えられていた。 (昭和12年 - )勃発や、(1937年(昭和12年)8月 - 10月)は、この頃である。 昭和13年12月1日には、特務士官以下に「工作科」が新設された。 昭和16年6月1日には、昭和16年勅令第624号による改正によって、士官に歯科医科を新設し(海軍歯科医少将以下)、特務士官以下の航空科・整備科を、飛行科・整備科に再構成した(兵については昭和16年勅令第625号による。 大東亜戦争中 [ ] 昭和16年12月8日から昭和20年にかけて行われた大東亜戦争(太平洋戦争)中には、複数の改訂が行われた。 開戦時の海軍武官官階表(士官)(いずれも本来は「海軍」が冠称されている。 ) 将校 将校相当官 兵科 機関科 軍医科 薬剤科 主計科 造船科 造機科 造兵科 水路科 歯科医科 将官 大将 中将 軍医中将 主計中将 造船中将 造機中将 造兵中将 少将 軍医少将 薬剤少将 主計少将 造船少将 造機少将 造兵少将 歯科医少将 佐官 大佐 機関大佐 軍医大佐 薬剤大佐 主計大佐 造船大佐 造機大佐 造兵大佐 水路大佐 歯科医大佐 中佐 機関中佐 軍医中佐 薬剤中佐 主計中佐 造船中佐 造機中佐 造兵中佐 水路中佐 歯科医中佐 少佐 機関少佐 軍医少佐 薬剤少佐 主計少佐 造船少佐 造機少佐 造兵少佐 水路少佐 歯科医少佐 尉官 大尉 機関大尉 軍医大尉 薬剤大尉 主計大尉 造船大尉 造機大尉 造兵大尉 水路大尉 歯科医大尉 中尉 機関中尉 軍医中尉 薬剤中尉 主計中尉 造船中尉 造機中尉 造兵中尉 水路中尉 歯科医中尉 少尉 機関少尉 軍医少尉 薬剤少尉 主計少尉 造船少尉 造機少尉 造兵少尉 水路少尉 歯科医少尉 昭和17年4月1日には、法務科が新設され、法務中将から法務中尉まで新設された。 文官であった法務官等が、武官である法務科士官に転官した。 昭和17年11月1日には、造船・造機・造兵・水路科が新設の技術科に統合(下士官・兵についても技術科を新設。 )、機関科が兵科に統合、特務士官の官名が士官と同じものとされ(特務士官という区分自体は残った。 )、看護科が衛生科に改称、将校相当官に軍楽科・看護科が設けられて海軍軍楽少佐・海軍看護少佐が新設(少佐相当官しかないのは、特務士官である軍楽大尉・衛生大尉からの昇進者を予定しているため。 )、下士官の「一等・二等・三等」の官名が「上等・一等・二等」に改称されるなどの改正が行われた。 また、兵についても、水兵・飛行・整備・機関・工作を「兵科」に統合したが、必要に応じて「水兵科兵・飛行科兵・整備科兵・機関科兵・工作科兵」と称することとなり、また、職階名としてはこれらの区別は残った。 「一等・二等・三等・四等」の職階が「兵長・上等・一等・二等」に改められた。 兵を「兵長・上等兵・一等兵・二等兵」に分類するのは当時の陸軍と同じ区分である。 昭和20年5月15日に、特務士官以下にも「法務科」が新設され、海軍監獄看守・海軍警査等を法務科の武官・兵に転換させた。 終戦時の海軍武官官階表(士官)(いずれも本来は「海軍」が冠称されている。 ) 将校 将校相当官 兵科 軍医科 薬剤科 主計科 技術科 歯科医科 法務科 軍楽科 衛生科 士官 将官 大将 中将 軍医中将 主計中将 技術中将 法務中将 少将 軍医少将 薬剤少将 主計少将 技術少将 歯科医少将 法務少将 佐官 大佐 軍医大佐 薬剤大佐 主計大佐 技術大佐 歯科医大佐 法務大佐 中佐 軍医中佐 薬剤中佐 主計中佐 技術中佐 歯科医中佐 法務中佐 少佐 軍医少佐 薬剤少佐 主計少佐 技術少佐 歯科医少佐 法務少佐 軍楽少佐 衛生少佐 尉官 大尉 軍医大尉 薬剤大尉 主計大尉 技術大尉 歯科医大尉 法務大尉 中尉 軍医中尉 薬剤中尉 主計中尉 技術中尉 歯科医中尉 法務中尉 少尉 軍医少尉 薬剤少尉 主計少尉 技術少尉 歯科医少尉 終戦時の特務士官・准士官・下士官・兵 兵科 軍楽科 衛生科 主計科 技術科 法務科 特務士官 大尉 軍楽大尉 衛生大尉 主計大尉 技術大尉 法務大尉 特務士官 中尉 軍楽中尉 衛生中尉 主計中尉 技術中尉 法務中尉 特務士官 少尉 軍楽少尉 衛生少尉 主計少尉 技術少尉 法務少尉 准士官 兵曹長 飛行兵曹長 整備兵曹長 機関兵曹長 工作兵曹長 軍楽兵曹長 衛生兵曹長 主計兵曹長 技術兵曹長 法務兵曹長 上等下士官 上等兵曹 上等飛行兵曹 上等整備兵曹 上等機関兵曹 上等工作兵曹 上等軍楽兵曹 上等衛生兵曹 上等主計兵曹 上等技術兵曹 上等法務兵曹 一等下士官 一等兵曹 一等飛行兵曹 一等整備兵曹 一等機関兵曹 一等工作兵曹 一等軍楽兵曹 一等衛生兵曹 一等主計兵曹 一等技術兵曹 一等法務兵曹 二等下士官 二等兵曹 二等飛行兵曹 二等整備兵曹 二等機関兵曹 二等工作兵曹 二等軍楽兵曹 二等衛生兵曹 二等主計兵曹 二等技術兵曹 二等法務兵曹 兵長 水兵長 飛行兵長 整備兵長 機関兵長 工作兵長 軍楽兵長 衛生兵長 主計兵長 技術兵長 法務兵長 上等兵 上等水兵 上等飛行兵 上等整備兵 上等機関兵 上等工作兵 上等軍楽兵 上等衛生兵 上等主計兵 上等技術兵 上等法務兵 一等兵 一等水兵 一等飛行兵 一等整備兵 一等機関兵 一等工作兵 一等軍楽兵 一等衛生兵 一等主計兵 一等技術兵 二等兵 二等水兵 二等飛行兵 二等整備兵 二等機関兵 二等工作兵 二等軍楽兵 二等衛生兵 二等主計兵 二等技術兵 脚注 [ ]• アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。 1893年(明治26年)3月30日に海軍少尉候補生に任じられたなどがいる。 、、、及びなど多数。 昭和17年11月1日以降は「特務」を冠さない。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、13頁• アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、10頁• アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、13頁• アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、12頁-13頁。 以下、明治元年から明治15年頃までの記載は主に、アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000による。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054274900 、147-149頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、12頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、25頁。 明治5年10月12日の海軍省官等表は、アジア歴史資料センター、レファレンスコードC09120059600を参照。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードC09111782900。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、40頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、41頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 164頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、41頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、42頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、45頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、3頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040168300、2頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062089000、80頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 169頁。 将官なのは、少将のみで、軍医総監は含まれない。 海軍武官官等表。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 159頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA04017113000、12頁によると、この時転換したように読めるが、他方、物集高材によると、明治8年当時に既に大医監以下や、機関士副らを海軍武官の項に載せている(}。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040061800。 将官なのは、少将のみで、機関総監以下は含まれない。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードC07040061800。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 159頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 189頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07090067400 161頁。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200 、34-38頁。 中尉は奏任5等であったが、この時期の大尉は奏任4等及び奏任5等とされていた。 海軍武官准士官以上名簿、アジア歴史資料センター、レファレンスコードA09054378200。 日付については、アジア歴史資料センター、レファレンスコードC06091341900、5頁も参照。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA07062099500。 明治23年勅令第25号。 明治23年勅令第293号。 明治23年勅令206号。 明治24年勅令第11号。 将官なのは、少将のみで、機技総監以下は含まれない。 明治28年勅令第132号。 明治30年勅令第310号• 明治32年勅令第19号。 明治36年勅令第164号。 明治36年勅令第269号。 明治36年勅令第270号。 明治39年勅令第9号。 明治43年勅令第241号。 明治43年勅令第242号。 大正4年勅令第216号• 大正8年勅令第427号。 大正9年勅令第10号。 大正13年勅令第401号。 大正15年勅令第256号。 昭和4年勅令第386号。 昭和5年勅令第227号・第228号。 昭和9年勅令第66号。 アジア歴史資料センター、レファレンスコードA02030266200 20頁。 昭和13年勅令第143号。 昭和17年勅令第298号。 昭和17年勅令第610号。 昭和17年勅令第611号。 関連項目 [ ]•

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