ピクテ グローバル。 投資信託のモーニングスター|スナップショット[ピクテ・グローバル・インカム株式(毎月分配)]

投資信託のモーニングスター|スナップショット[ピクテ・グローバル・インカム株式(毎月分配)]

ピクテ グローバル

ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド 毎月分配 の基本情報 投資対象は? 投資対象は世界の高配当利回りの公益株(電力、ガス、 水道、電話、通信、運輸、廃棄物処理、石油供給などの 企業)に投資を行い、特定の銘柄や国に集中せずに分散 投資を行います。 公益企業というのは、日常生活に不可欠なサービスであり、 そのため景気の良し悪しに左右されにくく、収益基盤が 相対的に安定するのが特徴の一つです。 今回のコロナショックでも他の株式ファンドと比較すると 下落幅が確かに小さくなっており、公益企業は暴落時に 株価への影響が小さいことが証明されました。 現在、組み入れ銘柄は54銘柄で、組み入れ銘柄の予想平均 配当利回りは3. 純資産総額は? 続いて、純資産総額はどうなっているか見てみましょう。 純資産総額というのは、あなたを含めた投資家から集めた 資金の総額だと思ってください。 ファンドの純資産総額が小さいと、適切なタイミングで 銘柄を入れ替えることができなかったり、純資産総額が 大きく減少していると、ファンドの組み替えがうまくで きず、予期せぬマイナスを生む可能性がありますので、 事前に確認すべきポイントの1つです。 ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド 毎月分配 は、 2008年に2兆円という巨額の資金が集まっていましたが、 徐々に減っていきました。 しかし直近でまた人気が盛り返し始めており、すでに 1兆円をこえる規模にまで膨れ上がってきています。 規模としては、全く問題ありませんね。 そのため、実際に支払うコストは、目論見書記載の額より 高くなるのが通例で、実際にかかる実質コストをもとに 投資判断をしなければなりません。 ピクテ・グローバル・インカム株式ファンド 毎月分配 の 実質コストは1. 購入時手数料 3. 2017年には4000円近くあった基準価額が直近のコロナ ショックの影響で2400円近くまで下落しています。 その影響で、分配金利回りはとても高くなっており、 今後、配当がかなり厳しくなることが予想されます。 分配金を再投資したときの基準価額(青線)を見ると、 ここ3年の利益を一瞬で吹き飛ばしています。 58%となっています。 3年、5年 平均利回りを見ても、同じようにかなり厳しい水準です。 10年平均利回りはプラスですので、直近でこういった暴落 があるとどうしてもパフォーマンスは悪く見えてしまいますね。 ただ、カテゴリー内の順位を見ると、他の同類ファンドと 比べて、上位にランクインしていることから、社会の基盤を 支えるような銘柄は下落に強いということがよくわかります。 ちなみにあなたは実質利回りの計算方法はすでに理解していますか? もし、理解していないのであれば、必ず理解しておいてください。 安定したリターンを追求しているため、利回りは高くあり ませんが、基準価額のブレは小さく抑えられていますね。 標準偏差から将来リターンがある程度予測できるのは ご存じでしょうか? まだ計算方法を知らないと言う方はこの機会に覚えておいて くださいね。 標準偏差 %ランク 1年 21. 下落に強い銘柄で構成されているので、年別のリターンも 悪くないかと思いきや、マイナスの年も多く、正直そこまで 優れた成果を残せているわけではありません。 リターンを追求するのであれば、いまいちですね。。 今回は、グローバルに分散投資ができるeMAIXS 全世界株式 とパフォーマンスを比較しました。 直近3年で比較をすると、ほとんどの期間でeMAXIS 全世界 株式のほうが優れていることがわかります。 これを見る限り、あえて高いコストを支払ってまで、 ピクテ・グローバル・インカム株式に投資をするメリット を感じません。 標準偏差からある程度は予測できますが、最大下落率を直接 確認したほうがイメージがわきますね。 株式ファンドですので、最大下落率はどうしても大きくなり がちです。 最大下落率を知ってしまうと、少し足が止まってしまうかも しれません。 しかし、以下のことをしっかり理解しておけば、 元本割れの可能性を限りなく低くすることが可能です。 分配金余力はまだ約30カ月あるので、少し余裕があります が、そろそろ注意が必要な水準にまで来ています。 今後、タコ足配当の影響が出てきて、基準価額の下落が加速 する可能性があります。 また、このブログでは何度も言っていますが、特別な事情が ない限りは毎月分配型のファンドに投資すべきではありません。 分配金 当期収益以外 繰越対象額 168期 50円 — 1,145円 169期 40円 — 1,146円 170期 40円 — 1,147円 171期 40円 — 1,150円 172期 40円 — 1,151円 173期 40円 — 1,152円 評判はどう? では、かなり苦しい運用が続いているピクテ・グローバル・ インカム株式ファンドですが、評判はどうなのでしょうか? こちらに月次の資金流出入額を載せました。 資金流出入額 というのは、このファンドの人気度、評判をはかる指標で あり、流出=人気がない、評判が悪い。 流入=人気がある。 評判がいい。 ということになります。 2018年以降は、パフォーマンスが悪くないので、資金が 流入超過となっています。 ただ、私からすると、ここまで 資金が流入する根拠がわかりません。 あるとすると、基準価額が下落してきたことで、配当利回り が高くなってきたことによる影響だと思われます。 今までも、そこそこ分配金利回りは高くなっていたので すが、今回の下落で一段と利回りが高くなりました。 今後、タコ足配当が続くと、 基準価額の下落に拍車がかかり、負のスパイラルに突入 してしまうでしょう。 長年守っていた分配金を50円に引き下げたにもかかわらず、 コロナショックの影響で、ほぼ意味がなくなりました。 ただ、運用会社としては、分配金を引き下げると資金の 流出が起きますので、できるだけ下げたくないというのが 本音です。 そのため、分配金の引き下げは後手後手に回ることが多く、 その結果、分配金のうち、運用リターンで賄いきれなかった 分、基準価額の下落が続くでしょう。 まとめ いかがでしたでしょうか? 安定的に分配金が支払われていると、どうしてもファンドに ついて詳しく調べたりしなくなってしまいます。 一方で、このようにしっかりファンドを分析していくと、 どのあたりい問題があるのかわかるようになります。 インデックスファンドにパフォーマンスで負けている点も 気になりますし、コスト面もかなり割高です。 さらに、 今後は、分配金の支払いが重たくなり、基準価額の下落 にも拍車がかかります。 と考えると、あえて投資をする銘柄ではないと思います.

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いまさらですが、・・・・・ピクテグローバルインカム(毎月配分型)の...

ピクテ グローバル

年 1年 3年(年率) 5年(年率) 10年(年率) トータルリターン -0. 45 15. 02 13. 67 13. 58 カテゴリー 25. 17 19. 37 18. 87 17. 72 -4. 35 -5. 20 -3. 01 0. 15 0. 01 0. 45 カテゴリー 0. 20 0. 10 -0. 03 0. 04 -0.

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ピクテ・グローバル・インカム株式(毎月分配)【42311052】:時系列:投資信託

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商品分類 追加型投信/内外/株式 決算日 毎月10日(決算日が休業日の場合は翌営業日) 取引窓口• インターネット• 電話 ご購入・ご解約時に直接ご負担いただく費用 お申込手数料 (1万口あたり) お申込金額(手数料込み)に応じ、基準価額に対して以下の手数料率を乗じて得た額 お申込金額 手数料率 1,000万円未満 3. )等を実費として投資信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。 その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。 ご購入単位 【一般コース、累投コースとも】 1万円以上1円単位 ご購入価額 ご購入注文日の翌営業日の基準価額 ご解約単位 1口以上1口単位または1円以上1円単位 ご解約価額 ご解約注文日の翌営業日の基準価額 ご解約代金受渡日 ご解約注文日から起算して7営業日目 課税関係(個人のお客さま) ファンドの収益分配時の普通分配金ならびにご解約時・償還時における差益が課税の対象となります。 受託会社 三井住友信託銀行 投資信託におけるリスクについて 投資信託は、直接もしくは投資対象投資信託証券を通じて、主に国内外の株式や債券、不動産投資信託証券等に投資します。 投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券、不動産投資信託証券等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下します。 これによりお受取金額が投資元本を割り込むおそれがあります。 投資信託の運用により信託財産に生じた損益は、全て投資信託をご購入いただいたお客さまに帰属します。 投資信託にかかる費用について 投資信託のご購入からご解約・償還までにお客さまにご負担いただく費用には以下のものがあります。 費用等の合計は以下を足し合わせた金額となります。 (1)ご購入時・ご解約時に直接ご負担いただく費用 申込手数料 申込金額に応じ、ご購入時の基準価額に対して最大3. なお、商品により別途運用実績に基づき計算される成功報酬額がかかる場合があります。 その他の費用 証券取引に伴う売買委託手数料等の手数料または税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に係る会計監査費用、実質的に投資対象とする資産の価格に反映される費用 各々必要な場合は消費税等を含みます など• これらの費用の合計額、計算方法等については、お客さまがご購入されるファンドやご購入金額等によって異なりますので、表示することができません。 各ファンドにかかる費用の詳細は最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)等でご確認ください。 その他重要なお知らせ 投資信託は預金とは異なり元本および利回りの保証はありません。 また、預金保険制度ならびに投資者保護基金の対象ではありません。 ファンドにより、信託期間中にご解約のお申し込みができない場合があります。 取得のお申し込みの際は、最新の契約締結前交付書面(目論見書・目論見書補完書面)を事前にお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上、お客さまご自身でご判断ください。 当社は投資信託の販売会社であり、ご購入・ご解約のお申し込みについて取り扱いを行います。 投資信託の設定・運用は運用会社が行います。 投資信託にはクーリング・オフ制度は適用されません。 本資料は三井住友信託銀行が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。 販売会社に関する情報 <商号等> 三井住友信託銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号 <加入協会> 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会 NISA制度(少額投資非課税制度)・ジュニアNISA(未成年者少額投資非課税制度)およびNISA口座・ジュニアNISA口座についてのご注意事項はをご確認ください。

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